言語聴覚士の副業の始め方

2026年3月6日

朝比奈蒼

この記事のポイント

✓言語聴覚士の副業の始め方を
✓登録から初回受注までの順番で整理しました
✓就業規則と守秘義務の確認

言語聴覚士の副業の始め方を調べている人の多くは、「何をやるか」ではなく「どの順番で動けば失敗しないか」で止まっています。臨床の知識はある、国家資格もある、それでも最初の一歩が踏み出せない。理由ははっきりしていて、副業の情報が「おすすめの仕事10選」の形でしか出回っておらず、登録から初回受注までの導線が誰も書いていないからです。

結論から書きます。言語聴覚士が在宅で副業を始めるときの順番は、仕事探しから始めてはいけません。先に片づけるのは勤務先の規程と守秘義務の確認、次に自分が持っている知識の棚卸し、そのあとにようやくプロフィールと応募です。この順番を逆にした人が、あとから「就業規則に引っかかった」「書いてはいけない事例を書いてしまった」と戻ってくるのを、在宅ワーク市場の運営側は何度も見ています。

この記事では、その順番を7つの手順に分解します。資格の取り方や国家試験の話は扱いません。すでに免許を持っている人が、明日から動くための手順書として読んでください。

言語聴覚士の副業は「時間を売る」から「知識を書き言葉にする」へ移りつつある

まず市場の全体像を押さえます。言語聴覚士の副業として長く語られてきたのは、訪問リハビリやデイサービスでの非常勤アルバイト、つまり時間を売る形でした。これは今も有効ですが、在宅で完結しないという弱点があります。移動時間が発生し、勤務先の休日と重なる必要があり、体力も削られます。

一方でここ数年、明確に増えているのが「知識を書き言葉に置き換える」タイプの仕事です。医療系メディアの記事監修、介護事業者向けの研修資料づくり、嚥下や構音に関する解説記事の執筆、教材や問題集の内容チェック、オンラインでの相談対応などがこれにあたります。共通しているのは、成果物がテキストかデータであり、納品がオンラインで完結する点です。

副業をしている医療・福祉従事者の割合について、次のような数字が紹介されています。

業種別に見たときに、言語聴覚士を含む医療・福祉業界の副業をしている人の割合は、9.9%という調査データが出ています。出典: iryo-careernavi.com

約10%という水準は、他業種と比べて低いほうです。裏を返すと、医療職の知見を必要とする発注側から見れば、書き手や監修者の供給がまだ薄いということでもあります。医療分野のコンテンツは検索エンジンの評価上も専門家の関与が重く見られるため、有資格者の名前と確認が必要になる場面が増え続けています。この需給の差が、在宅型の案件が伸びている背景です。

始め方を考えるときは、この2種類を分けて考えてください。時間を売る副業は、始め方が「求人に応募して面接を受ける」で終わります。知識を書き言葉にする副業は、始め方がもっと長く、準備の質で結果が変わります。この記事の手順は後者を主に扱います。

手順1: 勤務先の規程と法律の線を先に確認する

仕事を探す前にやることです。ここを飛ばして始めた人が、いちばん高い代償を払っています。

就業規則で見る箇所は3つだけ

分厚い就業規則を全部読む必要はありません。確認する箇所は、副業・兼業の可否、許可申請の要否と申請先、競業避止の条項の3つです。多くの医療機関では「許可を得れば可」となっており、全面禁止の規程は減っています。公務員に準じる立場、たとえば公立病院や自治体の施設に勤めている場合は、営利企業への従事制限が別途かかるため、人事の担当部署に直接確認してください。

申請書に何を書くかで揉めることがあります。記事執筆や監修は「執筆業」として届け出るのが実態に近く、勤務先と同じ患者層を相手にする臨床行為ではないため、競業に当たらないと判断されやすい部類です。逆に、勤務先の近隣で個別の訓練を有償提供する形は、競業避止の観点で説明が必要になります。

守秘義務は資格の側にも書かれている

これは見落とされがちですが、言語聴覚士の守秘義務は雇用契約だけでなく、資格の根拠法そのものに書かれています。

言語聴覚士は、正当な理由がなく、その業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならない。言語聴覚士でなくなった後においても、同様とする。出典: laws.e-gov.go.jp

言語聴覚士法第44条です。退職後も続くと明記されている点に注意してください。副業で記事を書くとき、実際の症例をそのまま書くのは論外として、年齢や疾患名や地域を少し変えれば大丈夫と考えるのも危険です。安全な書き方は、個別の事例ではなく「こういう状態の方に対して一般的にどう考えるか」という水準まで抽象化することです。教科書やガイドラインに書かれている水準の話に留めれば、この問題は起きません。

名称と業務の範囲は断定しない

言語聴覚士法第2条は、この資格を「厚生労働大臣の免許を受けて、言語聴覚士の名称を用いて、音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者」と定義しています。そして第42条は、診療の補助として嚥下訓練や人工内耳の調整などを行う場合について、医師または歯科医師の指示の下にという条件を置いています。第45条は名称の使用制限を定めています。

つまり、名称は資格者だけのものである一方、医行為に近い領域には指示という条件がかかります。副業として個人に対してオンラインで何かを提供しようとするとき、それが訓練にあたるのか、助言や情報提供に留まるのかで扱いが変わります。ここは記事や広告の文面ひとつで判断が動く領域なので、「この資格だけで自由にできる」と決めつけないでください。医療広告に関する規制も絡むため、個別のサービスを始める前に、都道府県の担当窓口や職能団体、必要なら弁護士に確認する手間を惜しまないほうが安全です。

手順2: 自分の在庫を棚卸しする

規程の確認が済んだら、次は自分の中身を書き出します。この作業をしないまま登録すると、プロフィールが「言語聴覚士歴8年です」の一行で終わり、発注側から選ばれません。

書き出す軸は4つです。第一に対象年齢層、小児か成人か高齢者か。第二に領域、構音、失語、吃音、聴覚、嚥下、高次脳機能のどこを扱ってきたか。第三に現場の種類、急性期、回復期、生活期、訪問、通所、特別支援、放課後等デイサービスのどれか。第四に周辺スキル、評価バッテリーの実施経験、報告書の作成、家族指導、他職種への説明、学生指導、勉強会の資料作成など。

この4軸で書き出すと、たいていの人は15から30個の項目が出ます。この一覧が、そのまま受けられる案件のリストになります。たとえば「回復期で成人の嚥下を5年」なら、介護事業者向けの誤嚥予防コンテンツ、嚥下食を扱う食品会社の記事監修、介護職向け研修資料の内容確認が射程に入ります。「小児の構音と特別支援」なら、教材会社、学習支援サービス、保護者向けメディアが射程です。

棚卸しをするときは、扱ったことがある症状や状態を、専門用語と日常語の両方で書いておくと後で使えます。「構音障害」の横に「発音がはっきりしない」、「嚥下障害」の横に「食べ物や飲み物でむせる、飲み込みにくい」と並べておく。この対応表が、そのまま検索されている言葉と自分の専門領域をつなぐ地図になります。発注者が募集要項に書いてくるのは、たいてい日常語のほうです。

書き出しの粒度に迷ったら、勤務先で誰かに引き継ぎをする場面を想像してください。引き継ぎ資料に書く程度の具体性、つまり「どの評価を使い、何を見て、どう説明していたか」の水準まで落とすと、応募文にそのまま流用できます。抽象的な「言語訓練全般」では、何もできないのと同じ扱いになります。

棚卸しで意外と効くのが第四の周辺スキルです。報告書を書き慣れているという事実は、そのまま「読み手に合わせて専門用語を翻訳できる」という編集側が最も欲しい能力の証明になります。臨床の実力より、この翻訳能力のほうが在宅案件では評価されます。

手順3: プロフィールを発注者の言葉で書く

在宅ワーク仲介サイトや業務委託マッチングサービスに登録するとき、プロフィール欄で結果の大半が決まります。ここで多くの有資格者が失敗するのは、履歴書の書き方をそのまま持ち込んでしまうことです。

発注者は医療職ではありません。「回復期リハビリテーション病棟でVFとVEに携わってきました」と書かれても、それが自社の記事にどう役立つのか読み取れません。書き換えるなら「飲み込みの検査と訓練を病院で担当してきたので、介護現場向けに『なぜむせるのか』を専門用語なしで説明できます」となります。持っている知識ではなく、相手の課題をどう解けるかを書く。これだけでスカウトの数が変わります。

構成の型を挙げておきます。冒頭2行で「何ができる人か」を言い切る。次に対応できるテーマを箇条書きで5個から8個。次に稼働可能な時間帯と週あたりの目安。最後に、監修のみ可か執筆も可か、実名を出せるか、といった条件。実名の可否は発注側が最初に知りたい情報のひとつなので、必ず明記してください。

副業の入口を整理した基礎記事として、副業始め方ガイド！星野ゆいが教える失敗しない4ステップとおすすめでは、職種を問わない共通の準備手順を4段階で扱っています。医療職に固有の事情はこの記事で補い、共通部分はそちらで確認すると重複が省けます。

手順4: 単価と稼働の目安を先に決めておく

応募してから単価を考えると、相手の提示額に流されます。先に自分の基準を持ってください。

執筆や監修の報酬は、文字単価、記事単価、時間単価、月額の顧問料の4つの形で提示されます。医療系記事の監修は1本5,000円から3万円程度の記事単価で提示されることが多く、執筆まで含む場合は文字単価2円から10円程度が目安になります。研修資料や講演の資料作成は、時間単価か一式いくらの形です。

基準を作るときは、本業の時給を出発点にすると判断しやすくなります。本業の年収を年間労働時間で割った数字が自分の時給です。副業は準備時間が読みにくいので、その時給を下回る案件は原則として受けない、と決めておくと迷いません。文字単価の案件は、想定作業時間で割って時給に換算してから判断してください。

書く仕事の相場感を横で見たいときは、著述家，記者，編集者の年収・単価相場が参考になります。職業分類ごとの年収データがまとまっており、書く仕事全体の水準を確認できます。医療系の監修はこの水準より上に振れやすい領域です。

手数料の扱いも先に計算しておきましょう。仲介手数料が20%かかるサービスで年間60万円受注すると、12万円が引かれます。同じ仕事量で手取りが変わるので、手数料0%で直接取引できる場を併用する意味はここにあります。実績づくりの段階と、継続案件を回す段階で場所を使い分けるのが現実的です。

案件はどこで見つかるか、4つの経路を押さえる

単価基準ができたら、探す場所を決めます。言語聴覚士向けの在宅案件は、経路によって性質がかなり違います。

第一の経路は、在宅ワーク仲介サイトや業務委託マッチングサービスです。案件数が多く、登録すればその日から応募できます。医療系の監修や執筆は「専門知識が必要な案件」として常時募集されています。ただし応募が集中しやすく、報酬は仲介手数料の分だけ目減りします。実績がゼロの段階では、ここで数件こなして評価を積むのが最短です。

第二の経路は、医療系メディアや出版社への直接の売り込みです。監修者を探しているメディアは、問い合わせフォームから「監修可能な領域」を書いて送るだけで話が進むことがあります。反応率は高くありませんが、通れば単価が高く、継続になりやすい。10社に送って1社返れば十分という感覚で、数を出すのが前提です。

第三の経路は、職能団体や勉強会、養成校のつながりからの紹介です。研修講師や資料監修は、この経路で回ることが多い領域です。表に出ない案件が多く、単価も比較的高い。ただし自分から動かないと情報が入ってこないため、勉強会への参加や、養成校の教員との接点を保っておく必要があります。

第四の経路は、自分で情報発信して依頼を待つ形です。専門領域の解説をブログやSNSに蓄積しておくと、編集者側から声がかかることがあります。時間はかかりますが、単価交渉で圧倒的に有利になります。副業を長く続けるつもりなら、第一の経路で実績を作りながら、並行してこの土台を作っておくのが合理的です。

始めたばかりの段階では、第一と第二を同時に走らせるのが現実的です。第三と第四は、半年から1年かけて育てるものだと考えてください。

手順5: 応募文で実務のどこを見せるか

応募文は長さより具体性です。発注者が知りたいのは3点しかありません。この人はこのテーマを本当に分かっているか、締切を守るか、修正のやり取りが楽か。

テーマ理解を示す方法は、募集要項に書かれた記事テーマについて、自分ならどこを補足するかを1つだけ書くことです。たとえば嚥下体操の記事なら「体操の手順に加えて、実施前に確認したい姿勢と覚醒の状態を一段落入れると、現場で事故が起きにくい記事になります」と書く。これで臨床を知っている人だと伝わります。長い自己紹介より効きます。

締切については、本業のシフトを踏まえた現実的な数字を出してください。「平日夜と土日で対応、初稿は依頼から5日いただければ確実です」のように、余裕を持った日数を先に出すほうが信用されます。短く言って遅れるのが最も評価を落とします。

やり取りの楽さは、質問の出し方で伝わります。応募時点で「読者は介護職の方でしょうか、それとも家族の方でしょうか」といった、成果物の質に直結する質問を1つ添える。これができる応募者は多くありません。

キャリアや働き方そのものを扱う案件の広がりを見るなら、キャリア・副業・人生相談のお仕事で、相談やアドバイスを軸にした仕事の種類と進め方が整理されています。医療職の経験を対人支援の形で活かす方向を考えている人には近い領域です。

手順6: 契約と支払い条件を確認してから着手する

初回で確認すべき項目は決まっています。業務範囲、納品物の形式、修正回数、著作権と氏名表示、支払期日、そして途中で中止になった場合の扱いです。

監修案件で特に重要なのが氏名表示です。実名と資格名を出す場合、その記事の内容に対して社会的な責任が生じます。自分が確認していない箇所まで名前で保証する形になっていないか、監修範囲を文面で限定できているかを見てください。「医学的内容の正確性についてのみ確認する」といった一文が入っているかどうかで、後のリスクがまったく変わります。

修正回数と検収の条件も、初回のうちに文面で決めておいてください。監修案件で起きがちなのは、指摘を返したあとに編集側が書き直し、その書き直した原稿の再確認が無償で何往復も続く形です。これは作業量が読めなくなるうえ、最終稿を自分が見ていないのに名前だけ載る事態にもつながります。「指摘後の修正稿を1回確認するところまでを業務範囲とし、それを超える場合は追加料金」といった線を最初に引いておくと、双方が楽になります。

納品物の形式も具体的に決めます。コメント機能つきの文書ファイルで返すのか、修正案の文章まで書くのか、口頭やビデオ会議での説明が要るのかで、必要な時間はまったく違います。「監修」という一語には、赤入れだけの仕事から、構成づくりから関わる仕事までが混在しています。着手前に「今回はどこまでですか」と確認する一手間が、あとの単価トラブルを防ぎます。

支払い条件については、フリーランスとして業務委託を受ける個人を保護する法律が2026年11月に施行されており、発注者には書面等による取引条件の明示や、原則として受領日から60日以内の報酬支払いなどが求められています。制度の詳細は公正取引委員会や厚生労働省の案内で確認できます。条件が口頭のままで進む案件は、この点だけでも避ける理由になります。

契約書の作成や許認可まわりで専門家に相談したくなったときのために、行政書士の資格ガイドでは、この資格が扱う業務範囲と実務の内容が整理されています。書類作成の専門領域がどこからかを知っておくと、自分で判断してよい範囲の線引きがしやすくなります。

手順7: 税と申告の準備を初回受注の前にやっておく

副業の所得が年間20万円を超えると確定申告が必要になります。ここは早い段階で押さえておくべき論点です。

2つ目は年末調整や源泉徴収など収入や税金に関する書類の処理です。副業を行うことで収入が増えるというメリットがある一方、所得税の負担が増えます。また、副業の収入が年間20万円以上になる場合には確定申告が必要になります。出典: ptotjinzaibank.com

実務としてやることは3つです。第一に、副業用の口座を分けること。生活費と混ざると経費の集計が地獄になります。第二に、受注のたびに支払調書や請求書の控えを1つのフォルダに入れること。第三に、住民税の徴収方法を確認しておくこと。勤務先に副業の存在を知られたくない場合、住民税の納付方法の選択が関係してきます。所得税の取り扱いの詳細は国税庁のサイトで確認してください。

会計ソフトは初年度から入れておくほうが結果的に安上がりです。年間の受注が数件でも、記録の習慣がついていないと翌年に苦労します。

この市場を長く見てきた立場からの観察

在宅ワークの市場を20年見てきた立場から言うと、医療系の有資格者で副業が続く人と止まる人の差は、専門性の高さではありません。差がつくのは、発注側の事情をどこまで想像できるかです。

編集者が監修者に本当に求めているのは、赤字の量ではありません。「この記事を出して問題が起きないか」の判断を、根拠つきで返してくれることです。指摘が3か所しかなくても、それぞれに「この記述はガイドラインの表現と食い違うので、こう直せば安全です」と理由が添えられていれば、その監修者には次も依頼が来ます。逆に、全文を真っ赤にして返しながら理由を書かない人は、編集側の作業が増えるので継続しません。臨床では当たり前の「なぜそう判断したか」を言語化する習慣が、そのまま在宅案件の評価軸になっています。

もうひとつ観察していることがあります。中間マージンが乗らない直接取引の場では、同じ予算で発注者はより多くを依頼でき、受け手の手取りは厚くなります。金額の話に見えますが、実際に効いているのは金額ではなく関係の質のほうです。手数料が引かれない分、発注者は「この人にまとめて任せたい」と考えやすくなり、単発の作業が継続的な関係に変わりやすい。長く続いている人ほど、案件を探す時間ではなく、既存の依頼者に安心してもらう時間に投資しています。

在宅案件の広がりから見た、始め方の優先順位

在宅ワーク市場全体を見渡すと、医療職の知見を必要とする案件は、医療メディアの中だけに閉じていません。介護サービス、食品、教材、保険、行政の広報、そして近年はAIを使った文章生成の出力を専門家が検証する仕事にも広がっています。事実、技術やマーケティングの領域を扱うAI・マーケティング・セキュリティのお仕事の分野でも、生成された内容の正確性を確認する役割が求められる場面が出てきています。医療分野は誤りが実害につながるため、この検証役の需要は今後も細らないと考えられます。

始め方の優先順位をもう一度並べます。第一に勤務先の規程と守秘義務の確認、これは仕事探しより先。第二に4軸の棚卸し、ここが応募文の材料になります。第三にプロフィールの書き換え、履歴書ではなく発注者の言葉で。第四に単価基準の設定、応募前に決める。第五に応募文の具体化、テーマ理解を1つだけ示す。第六に契約条件の確認、特に氏名表示と監修範囲。第七に税の準備、口座を分けるところから。

最初の1件が決まるまでの期間は、応募の質と数によって大きく変わりますが、準備を丁寧にやった人ほど後半が速くなります。プロフィールと単価基準ができていれば、応募自体は30分で終わります。準備を飛ばした人は、案件を見るたびに一から考え直すことになり、結局続きません。

案件の種類別に、始めやすさと準備の重さを並べると次のようになります。

案件の種類	始めやすさ	主な準備	報酬の形
記事監修	高い	領域の棚卸し、実名可否の整理	記事単価
記事執筆	中程度	執筆サンプル、文章の型	文字単価または記事単価
研修資料の作成	中程度	過去の勉強会資料の再構成	一式いくら
教材や問題集の内容チェック	高い	対象年齢と領域の明示	件数単価
オンラインでの相談対応	低い	提供範囲の法的な整理、環境整備	時間単価

始めやすさが高いものから入るのが定石です。記事監修と内容チェックは、成果物がゼロから書くものではないため、本業と並行しても破綻しにくい。逆にオンラインでの相談対応は、提供範囲の整理と広告表現の確認に時間がかかるうえ、相手の時間に自分を合わせる必要があるため、副業の入口には向きません。順番としては、監修とチェックで手取りと実績を作り、余裕ができてから執筆や資料作成に広げる形が安定します。

始める順番を間違えなければ、言語聴覚士の資格は在宅の仕事にきちんと換わります。臨床で毎日やっている「相手に伝わる言葉に置き換える」作業は、そのまま市場価値のある技術です。