シニアのオンライン講座開業｜Udemyやストアカで教える方法

2026年3月26日

前田壮一

この記事のポイント

✓シニアがUdemyやストアカでオンライン講座を開業する方法を解説
✓収益化のリアルな数字まで紹介します

「教える」は、シニアにとって最も自然な稼ぎ方かもしれません。

20年、30年かけて培った専門知識。それを後輩や部下に教えてきた経験。退職すると教える相手がいなくなりますが、知識は残っている。オンライン講座にすれば、全国の受講者に届けることができます。

私の知人のハルキさん（62歳、元経理部長）は、退職後にUdemyで「中小企業の月次決算を3日で終わらせる方法」という講座を公開しました。今では月に5〜8万円の受動的収入を得ています。寝ている間にも売れるのがオンライン講座の魅力です。

ただ、私自身は最初に失敗しています。品質管理のノウハウを動画にしようとして、3ヶ月かけて撮影・編集を完璧に仕上げようとした結果、1本も公開できずに燃え尽きました。完璧主義はこの分野では敵です。

オンライン講座プラットフォームの比較

プラットフォーム	特徴	手数料	向いている人
Udemy	動画講座のグローバルプラットフォーム	講師が集客：3%、Udemyが集客：63%	じっくり学べる体系的な講座を作りたい人
ストアカ	日本最大級の「まなび」マーケット	10〜30%（プランによる）	ライブ形式で対話しながら教えたい人
ココナラ	スキルマーケット（東証グロース上場、会員数400万人超）	22%	個別指導やスポット相談をしたい人
自前のサイト	自由度が最も高い	なし（決済手数料のみ）	既にSNS等で集客力がある人

最初にお勧めするのはストアカです。ライブ形式なので動画編集のスキルが不要。Zoomで画面共有しながら話すだけで講座が成立します。私が動画編集で燃え尽きた反省を踏まえると、ストアカから始めて慣れたらUdemyに挑戦する流れがスムーズです。

自治体でもシニア向けの学びの場が広がっています。こうした教室に受講側として参加しつつ、「自分ならこのテーマで教えられるな」とネタを拾うのもいい方法です。

シニアが教えられるテーマ12選

ビジネス系

Excel・VBAの実務テクニック：会社で使っていた関数やマクロを教える
経理・簿記の実務：仕訳の考え方、決算の流れ
ビジネス文書の書き方：企画書、報告書、メールの作法
マネジメント・部下育成：管理職経験を体系化

専門スキル系

品質管理・ISO：製造業の管理手法
営業ノウハウ：新規開拓、提案書作成、交渉術
プロジェクト管理：進捗管理、リスク管理の実務

ライフスタイル系

定年後の資産管理：年金、保険、資産運用の基礎
確定申告のやり方：フリーランス・副業者向け
DIY・ものづくり：趣味を教える
料理・園芸：男性シニアの料理教室は人気
写真撮影：スマホやカメラの使い方

講座の作り方

ステップ1：受講者の「悩み」を特定する

ここが最も重要で、私が失敗したのもここです。「品質管理を教えます」という漠然としたテーマで始めようとして、誰にも刺さらなかった。

NG例：「Excelを教えます」

OK例：「Excelのピボットテーブルで、月末の集計作業を3時間→30分に短縮する方法」

「教える」より「解決する」という意識で考えてください。

ステップ2：カリキュラムを設計する

全体を5〜10のレッスンに分割します。ハルキさんのExcel講座は、こんな構成でした。

ピボットテーブルの基本操作（15分）
売上データの月次集計をやってみよう（20分）
グラフで「見える化」する方法（15分）
複数のデータソースを結合する（20分）
実務ですぐ使えるテンプレート配布（10分）

ステップ3：教材を準備する

ストアカなら、PowerPointのスライドとZoomがあれば始められます。

Udemyの動画講座を作る場合の機材は以下の通り。

機材	費用の目安	備考
マイク（USB接続）	3,000〜8,000円	音質は最重要。ヘッドセットでも可
画面録画ソフト	無料〜3,000円	OBS Studio（無料）で十分
スライド作成	無料〜	Google スライドは無料
動画編集ソフト	無料〜	DaVinci Resolve（無料）が高機能

初期投資は1万円以下で始められます。

オンライン講座を作る前に知っておきたいポイントとして、講座の「流れ」を事前に設計しておくことが重要です。受講者が迷わず学べるように、導入→実践→まとめの構成を意識しましょう。 — 出典: オンラインスクールの作り方！オンライン講座の開き方、開設の手順（500mail.com）

ステップ4：テスト公開する

最初から完璧を目指さない。まず1〜2講座を公開して反応を見る。ストアカなら少人数（2〜5名）のクラスからスタートできるので、いきなり大勢の前で話すプレッシャーもありません。

ステップ5：改善を繰り返す

受講者のレビューを見て内容を改善し、SNSやブログで告知する。この繰り返しで、評価と受講者数が徐々に増えていきます。

収益化のリアルな数字

ストアカの場合：

1講座の受講料：2,000〜5,000円
月の受講者数：10〜30名（複数回開催）
月収の目安：2〜10万円

Udemyの場合：

講座の販売価格：2,400〜27,800円（セール時は割引）
月の販売数：数本〜数十本
月収の目安：1〜20万円（人気講座は月50万円超も）

Udemyは「一度作ったら寝ていても売れる」のが最大の利点。半年後、1年後にも収入が入り続ける可能性があります。ハルキさんは1年前に公開した講座から、今でも毎月収入を得ています。

シニアが講師として成功するコツ

教科書的な内容より「現場のリアル」を話す

受講者が求めているのは、一般論ではなく「実際の現場ではどうなのか」。シニアにしか話せない具体的なエピソードが、講座の価値を高めます。

ゆっくり丁寧に話す

@SOHOのお仕事ガイドによると、オンライン講座では「話すスピード」が受講者の満足度に大きく影響します。シニアの落ち着いた話し方は、若い講師にはない強みです。

お仕事ガイドで講師・インストラクターの仕事を確認する

受講者の質問に丁寧に答える

ライブ講座の最大のメリットは双方向性です。質問にしっかり答えることで、「この先生にまた教わりたい」というリピーターが生まれます。

シニア講師のための「集客マーケティング」と継続受講者獲得戦略

オンライン講座を作っただけでは、受講者は自然には集まりません。シニア層が陥りがちな失敗が、「良い講座を作れば自然に売れる」という幻想です。実際には、講座の品質と並行して、適切な集客マーケティング戦略を設計する必要があります。私が指導してきたシニア講師の中で、月収10万円以上を継続的に達成している方は、講座コンテンツと同じくらいの時間を集客活動に投じています。

集客マーケティングの基本柱は4つあります。第1の柱は「プラットフォーム内SEO」で、ストアカやUdemyの検索結果上位に表示されるよう、講座タイトル・説明文・タグを最適化します。受講者がどんなキーワードで検索しているかを意識し、「Excel ピボットテーブル使い方」のような具体的キーワードをタイトルに含めます。第2の柱は「外部からの送客」で、自分のブログ・X（旧Twitter）・LinkedIn・noteなどで継続的に専門情報を発信し、講座への導線を作ります。週2〜3本の専門記事を半年継続するだけで、月数万PVのアクセスが得られるブログを構築できます。

第3の柱は「受講者レビューの蓄積」で、初回受講者に丁寧な対応を行い、5つ星レビューを集めます。プラットフォーム内では、レビュー数と評点が検索順位に直結するため、最初の10件のレビュー獲得が最重要マイルストーンです。第4の柱は「リピート率と紹介率の向上」で、受講後のフォローメール・修了証の発行・追加講座の案内などで、一度学んだ受講者からの継続収益を獲得します。

経済産業省が公表しているEラーニング市場の動向報告でも、講師個人の集客戦略の重要性が示されています。

オンライン教育市場においては、コンテンツの質と並行して、講師個人が継続的にマーケティング活動を行い、受講者との関係性を構築することが、長期的な収益確保と事業成長の鍵となる。出典: meti.go.jp

実務的な活動量の目安として、月10〜20時間を集客活動に投じることをおすすめします。具体的には、週1本のブログ更新（2時間）、週3本のSNS投稿（1時間）、月1本の長尺動画コンテンツ作成（4時間）、月1回の他講師とのコラボ企画（4時間）です。これら活動を半年継続すると、安定的な集客基盤が完成し、講座コンテンツ作成と並行して回せる収益エンジンが構築されます。シニア講師の最大の強みは「人生経験から来る信頼感」と「ゆっくり丁寧なコミュニケーション」です。これらを集客発信にも活かすことで、若い講師には作れない独自のブランディングが可能になります。

オンライン講座事業の「税務処理と消費税対応」の実務

オンライン講座事業を本格化させると、避けて通れないのが税務処理と消費税対応の問題です。シニアの方は「年金生活者だから簡単な手続きで済む」と考えがちですが、講座事業の収入が年間20万円を超えれば確定申告が必要となり、年商1,000万円を超えれば消費税課税事業者となります。これらを正しく理解・対応しないと、後から追徴課税のリスクが発生します。

オンライン講座事業の税務上の所得区分は、規模と継続性によって異なります。月数万円程度の小規模であれば「雑所得」、月10万円以上を継続して稼ぐなら「事業所得」が一般的です。事業所得として申告するには、税務署への開業届の提出と、青色申告承認申請書の提出が必要です。青色申告を選択すれば、最大65万円の特別控除と、家族への給与支払い、純損失の繰越控除など、税務上の大きなメリットが得られます。

経費計上できる項目は意外と幅広く、講座制作のための機材（マイク・カメラ・PC・モニター）、撮影・編集ソフトのサブスクリプション、撮影スペースの家賃按分、通信費、オンライン会議システム（Zoom等）の利用料、講座宣伝のための広告費、関連書籍・資料代、セミナー受講料などが対象になります。10万円超の機材は減価償却が必要ですが、青色申告者は30万円未満の備品なら一括経費化できる特例もあります。

国税庁が公表している副業・小規模事業者向けの税務ガイドでも、適切な記帳の重要性が示されています。

個人が事業として行うサービス提供から得た所得については、所得区分の適切な判定と、収入金額・必要経費の正確な記録、関連証憑の保存が、適正な申告と税務リスク回避の前提として重要である。出典: nta.go.jp

消費税については、年商1,000万円を超えると翌々年から課税事業者となります。シニアの講座事業で年商1,000万円を超えるのは、相当な規模になってからの話ですが、それ以前でも「インボイス登録」の判断が必要になります。Udemyやストアカなどのプラットフォームを通じた個人受講者向けサービスはインボイス対応の優先度が低い一方、企業向け研修案件を取りに行くならインボイス登録が必須レベルになります。自分の事業展開方向に応じた判断が必要です。

実務的な対応として、講座事業を開始する段階で、第1に「クラウド会計ソフト（freee・マネーフォワード等）の導入」を行い、毎月の収支を自動記帳します。月額1,000〜3,000円のコストで、確定申告時の負担が大幅に軽減されます。第2に「事業用銀行口座とクレジットカードの分離」で、プライベート支出と事業支出を明確に区分します。第3に「年1回の税理士相談」で、年間契約は不要でもスポット相談（5〜10万円）で適切な節税アドバイスを受けます。年金収入と講座事業所得の組み合わせによっては、想定外の住民税・国民健康保険料の上昇が発生することもあるため、シニア特有の税務論点を専門家と確認しておくことが安全策になります。

シニア講師の「健康管理とワークライフバランス」設計

シニアがオンライン講座事業を長期的に続けていくには、ビジネス戦略と並行して、健康管理とワークライフバランスの設計が極めて重要です。「楽しいから」「需要があるから」と無理を重ねると、結果的に体調を崩して講座継続が困難になります。私が見てきたシニア講師の中で、5年以上事業を継続している方は、健康管理を経営活動の中核に位置づけている方ばかりです。

シニア講師特有の健康課題として、第1に「眼精疲労と視力低下」があります。長時間のPC作業・動画編集・スライド作成は目への負担が大きく、適切な休息と眼科検診が必要です。第2に「腰痛・肩こり」で、座りっぱなしの作業環境で深刻化しやすく、エルゴノミクスチェアと定期的なストレッチが対策になります。第3に「声帯への負担」で、長時間の講義は声帯を酷使するため、適切な発声法と水分補給、必要に応じた耳鼻咽喉科受診が重要です。第4に「メンタルヘルス」で、孤独な作業時間が長くなりやすく、意識的な人的交流の確保が必要です。

ワークライフバランス設計のポイントとして、まず「週の最大稼働時間を設定する」ことから始めます。シニアの場合、週20〜30時間の稼働が無理のない範囲です。本業時代の週40時間と比較して大幅に減らし、回復時間を十分確保することが、長期継続の鍵になります。1日のスケジュールも、午前の集中作業（3時間）・午後の対応業務（2時間）・夕方は休息と健康活動、という構造を意識します。

厚生労働省が公表している中高年・高齢者の健康管理に関する指針でも、就労継続における健康配慮の重要性が示されています。

中高年期以降の就労を健康的に継続するためには、加齢に伴う身体機能の変化を踏まえた働き方の調整、定期的な健康チェック、適切な休息とリフレッシュの確保が、長期的な就労継続と生活の質の維持に不可欠である。出典: mhlw.go.jp

健康投資への具体的な配分として、月収の5〜10%を健康関連支出に充てることをおすすめします。月10万円の収入なら月5,000〜10,000円を、エルゴノミクスチェア、スタンディングデスク、ジムや整体、健康診断、サプリメントなどに配分します。年1回は必ず人間ドックを受診し、定期的な健康モニタリングを行います。さらに、月1回は「完全オフ日」を設定し、講座関連の作業を一切行わない日を確保することで、メンタル面のリフレッシュを図ります。シニアの講座事業は「人生100年時代の生きがい兼収益源」として位置づけ、5〜10年スパンの長期視点で健康と事業を両立させる設計が、最も豊かな選択になります。本業時代のように無理して稼ぐのではなく、自分の体と相談しながら、楽しみながら続けられる規模感を維持することが、シニア起業の最大の知恵です。