無料の採用サイトおすすめ5選｜自社採用ページの作り方

2026年3月25日

清水智也

この記事のポイント

✓無料で自社採用ページを作れるサービスを5つ厳選
✓採用サイトの作り方と運用のコツを元人事が解説します

「自社の採用サイトが欲しいけど、制作費が高い」。この悩み、中小企業の経営者から本当によく聞きます。

Web制作会社に採用サイトを依頼すると50〜200万円はかかる。でもね、無料で作れるツールがあるんですよ。見た目もそこそこ良くて、IndeedやGoogleしごと検索にも自動連携される。

人事をやっていた頃は自社サイトの改修に年間300万円の予算をかけていました。今思えば、無料ツールで十分だった部分も多い。

無料で採用サイトを作れるサービス5選

1. engage（エンゲージ）

エン・ジャパン（東証プライム上場）が提供。無料で自社の採用ページを作成でき、Indeedにも自動連携されます。テンプレートが豊富で、ITに詳しくなくてもそれなりのページが作れるのが強み。

私のクライアントの中では、engageが一番人気です。15分で採用ページが完成する手軽さと、Indeed連携の自動化が決め手になっているケースが多い。

engageの特徴：

求人掲載・採用管理が完全無料
Indeedへの自動連携（無料枠内で上位表示も可能）
応募者管理機能（連絡履歴、進捗管理）が付属
スマホ対応のページデザイン
使用社数20万社以上の実績

企業の公式採用ページを集約するサービスも登場しています。採用チャネルは広がる一方ですね。

2. Airワーク採用管理

リクルートが提供する完全無料の採用管理ツール。テンプレートを選んで情報を入力するだけで採用ページが完成。Indeedへの自動掲載もあります。私のクライアントの中では、ITに詳しくない飲食店オーナーでも30分で採用ページを作れたケースがありました。

Airワークが特に向いている業種：

飲食・小売・サービス業
地域密着型のビジネス
スマートフォンからの操作に慣れている方

3. @SOHO

掲載料・手数料が完全無料のフリーランス・SOHO向けプラットフォーム。自社で採用ページを作るというより、@SOHOのプラットフォーム上で求人を掲載する形式です。14大分野・99小分野のカテゴリから直接取引OKで人材を探せます。ポートフォリオ機能で応募者のスキルも確認可能。

自社採用ページを「作る」手間すら省きたいなら、@SOHOに求人を掲載するのが最もラクです。フォームに沿って入力するだけで、すぐに公開されます。

@SOHOで採用するメリット：

掲載料・手数料が完全無料（契約成立後も費用ゼロ）
専門スキルを持つフリーランス・副業人材へのリーチ
ポートフォリオ・実績が公開されているため、採用前にスキルを確認できる
業務委託なので、社会保険・退職金などの人件費が不要

4. Wantedly

ウォンテッドリー（東証グロース上場）運営。無料プランでは機能制限がありますが、企業ページの作成と求人掲載は可能。スタートアップのカルチャーフィット採用に向いています。ただし、スカウト機能は有料プラン限定なので注意。

無料プランでできること：

会社ページの作成
求人の掲載（一部制限あり）
応募者管理の基本機能

スカウトや高度な分析機能は月額100,000円〜の有料プランが必要です。

5. Googleビジネスプロフィール

意外と知られていませんが、Googleビジネスプロフィールにも求人情報を掲載する機能があります。地元の求職者へのリーチに効果的。店舗型ビジネスなら必ず設定しておくべきです。

設定すると、Google検索やGoogleマップで「〇〇（地名）求人」と検索したユーザーに表示されます。完全無料で、特別な設定も不要です。

5サービスの比較表

サービス	費用	向いている採用	Indeed連携
engage	無料	正社員・パート全般	あり（自動）
Airワーク	無料	飲食・小売・サービス	あり（自動）
@SOHO	無料	業務委託・フリーランス	なし
Wantedly	無料プランあり	スタートアップ・IT	なし
Googleビジネス	無料	地域密着型	なし

自社採用ページで大事な3つのこと

採用サイトを作りたいが、何から始めたらいいか分からない。採用サイトを作ったものの、期待していたほどの効果がない。出典：ベイジ「採用サイト制作」

人事をやっていた頃から確信していることがあります。採用ページで一番大事なのは「デザイン」ではなく「情報」です。

1. 仕事内容の具体的な記載

「Webマーケティングの仕事」だけでは伝わりません。「1日の流れ」「担当する主な業務（SEO記事の執筆・改善、広告運用の補助、レポート作成）」まで書くと、応募者が入社後のイメージをつかみやすくなります。

2. 条件の明示

報酬、勤務時間、場所、リモートの可否を明確に書くこと。「応相談」を多用すると、応募者は不安を感じて応募を控えます。

条件の書き方の例：

報酬：月30〜50万円（スキル・経験による）
勤務：フルリモートOK、週3〜5日（要相談）
時間：10〜19時（コアタイム：11〜16時）

3. 会社の雰囲気：写真やメンバー紹介

テキストだけのページより、スタッフ写真や職場環境の写真があるページのほうが応募率が上がります。スマートフォンで撮った自然な写真で十分です。

知り合いのアオイのデザイン事務所では、採用ページにスタッフの1日のスケジュールを載せたところ、「入社後のイメージが湧いた」という理由で応募が2倍に増えました。

OK例：「入社後3ヶ月はOJTでサポートします。先輩社員のプロフィールはこちら」のように、入社後のイメージが湧く記載

NG例：「アットホームな職場です」だけの一行コピー。求職者がもっとも不信感を持つワード第1位です。

無料で求人掲載ができるおすすめサイト17選を徹底比較。効率のいい求人方法とは？出典：ミツモル「無料で求人掲載ができるおすすめサイト17選」

フリーランス人材を採用するなら

@SOHOの年収データベースでは、職種別のフリーランス報酬相場が確認できます。採用ページに載せる報酬額の参考になります。

業務委託でフリーランスを採用する場合は、相場から大きく外れた金額を設定すると応募が集まりません。「Webデザイナーに依頼したいが、相場がわからない」という場合は、@SOHOの年収データで職種別の月単価を確認してから求人を作成しましょう。

→ フリーランスの年収データを見る

採用後の管理もコストゼロで

@SOHOで採用した人材との継続取引は、手数料が0%。有料媒体では採用成功報酬が発生するケースもありますが、@SOHOなら何人採用しても、何度発注しても追加費用はかかりません。

年間で複数名のフリーランスに発注する場合、手数料の差は数十万円〜数百万円になることもあります。

ハローワーク・地域の公的機関を活用した「採用コストゼロ」戦略

無料の採用ツールを比較する際、忘れてはならないのが公的機関による採用支援サービスです。ハローワーク（公共職業安定所）をはじめ、各都道府県・市町村の労働局や産業振興公社などが、企業向けに完全無料の採用支援を提供しており、これを活用することで採用コストを大幅に圧縮できます。

ハローワークでは、求人申込みから採用決定まで全ての手続きが無料で利用できる職業紹介サービスを提供しており、求人票の作成支援、求職者への情報提供、面接調整、トライアル雇用等の各種制度を組み合わせて、企業の人材確保を総合的に支援している。出典: mhlw.go.jp

ハローワーク求人の最大の強みは、（1）完全無料、（2）地域密着の求職者にリーチできる、（3)ハローワークインターネットサービスでオンライン公開される、（4）採用関連助成金との連携が容易、という4点です。特に、地域の中小企業にとっては、地元の人材を採用する最も確実なチャネルとなります。

近年は、ハローワークも大きくデジタル化が進み、「ハローワークインターネットサービス」を通じて求人票がオンラインで全国公開されるようになりました。求人企業のページにロゴや写真、企業紹介動画なども掲載できるようになり、無料の採用サイトとほぼ同等の機能を提供しています。

地方自治体の採用支援も見逃せません。例えば、東京都の「TOKYOはたらくネット」、大阪府の「OSAKAしごとフィールド」、福岡県の「福岡県就職支援センター」など、各自治体が独自の人材マッチング事業を展開しています。これらは無料で利用でき、地域に特化した求職者プールにアクセスできるため、特に地元採用には極めて有効です。

地方公共団体が運営する就職支援機関では、求人企業と求職者のマッチング、面接会の開催、職業訓練の実施、雇用関連助成金の案内等を地域の実情に応じて提供しており、中小企業の人材確保支援に重要な役割を果たしている。出典: soumu.go.jp

さらに、若年者向けには「ジョブカフェ」、新卒向けには「新卒応援ハローワーク」、女性向けには「マザーズハローワーク」など、対象別の特化型支援機関もあります。求める人材像に応じて使い分けることで、より精度の高い採用が可能になります。

これらの公的機関を「無料採用サイト」と組み合わせて活用することで、採用チャネルが多様化し、採用成功率が大きく向上します。「engageでデジタル世代にリーチ」「ハローワークで地元のミドル層にリーチ」「Wantedlyでスタートアップ志向の若手にリーチ」というように、ターゲット別の使い分けが理想的な戦略となります。

採用に活用できる「雇用関連助成金」の徹底活用ガイド

無料の採用サイトに加えて、もう一つコスト面で大きなインパクトを生むのが雇用関連助成金の活用です。中小企業が新規採用を行う際、適切な助成金制度を活用することで、採用コストどころか「人を雇うことで補助金がもらえる」という状態を実現できます。

雇用関係助成金は、雇用の安定、職場環境の改善、仕事と家庭の両立支援、従業員の能力向上等を目的として、事業主が労働者の雇用や処遇改善等の措置を講じた場合に支給される助成金であり、厚生労働省が制度設計と運用を行っている。出典: mhlw.go.jp

中小企業の採用に活用できる主要な助成金を整理しましょう。

第一に、特定求職者雇用開発助成金です。高齢者、障害者、母子家庭の母、生活保護受給者など、就職困難な方をハローワークの紹介で雇い入れた事業主に対して、1人あたり最大240万円の助成が受けられます。社会的に意義の高い採用を行いながら、採用コストも大幅に圧縮できる優れた制度です。

第二に、トライアル雇用助成金です。就労経験が少ない方や離職期間が長い方を試行的に雇用する事業主に対して、最大3か月間、月額4万円の助成が受けられます。採用のミスマッチを防ぐ意味でも、活用価値の高い制度です。

第三に、キャリアアップ助成金です。非正規雇用労働者を正社員に転換した場合、1人あたり最大72万円の助成が受けられます。「最初は契約社員で採用し、6か月後に正社員転換する」というステップを踏むことで、リスクを抑えた採用が可能になります。

第四に、人材開発支援助成金です。新規採用者への研修・OJTを実施する事業主に対して、研修費用の最大75%＋賃金助成が受けられます。新人教育のコストを大幅に削減しながら、確実な人材育成が実現できます。

第五に、両立支援等助成金です。育児休業や介護休業の取得促進に取り組む事業主に対して、各種コースで数十万円〜100万円超の助成が受けられます。働きやすい職場環境を整備することで、優秀な人材の定着率向上にもつながります。

中小企業のための雇用関係助成金の活用にあたっては、事業計画の事前策定、対象労働者の要件確認、申請期限の遵守、必要書類の整備等が重要であり、社会保険労務士等の専門家との連携が円滑な受給につながる。出典: chusho.meti.go.jp

これらの助成金を組み合わせて活用することで、新規採用1名あたり数十万円〜数百万円の助成金を獲得できる可能性があります。社会保険労務士に相談すれば、自社で活用できる助成金を網羅的に診断してもらえるため、採用活動を本格化する前にぜひ専門家との連携を進めましょう。

自社採用ページを「成果が出る」サイトに進化させるSEOと改善サイクル

無料ツールで採用ページを作っただけでは、応募が集まる保証はありません。実際に成果を出すためには、継続的な改善サイクルと、SEO対策を組み合わせることが不可欠です。ここでは、応募数を最大化するための実践的な手法を解説します。

第一に押さえるべきは、Googleしごと検索（Google for Jobs）への対応です。Google検索で「〇〇求人」「〇〇採用」と検索した際に表示される求人ボックスに、自社の求人を表示させる仕組みです。

Googleしごと検索は、Google検索エンジンが求人情報を構造化データとして認識し、検索結果に表示する機能であり、企業はJobPostingスキーマに準拠した構造化データを採用ページに実装することで、求職者へのリーチを大きく拡大できる。出典: soumu.go.jp

Googleしごと検索に表示されるためには、JobPosting構造化データをページに実装する必要があります。engageやAirワークなどの無料採用サイトサービスは、これに対応した構造化データを自動生成してくれるため、ツール選定時に「Googleしごと検索対応」の表示があるかを必ず確認しましょう。

第二に、ターゲットキーワードの最適化です。求職者が検索しそうなキーワード（例：「Webデザイナー在宅副業」「経理パート〇〇市」）を求人タイトルや本文に自然に組み込むことで、検索エンジンからの流入が大きく増えます。求人票に競合他社が書いていない独自の魅力（独自の福利厚生、ユニークな働き方、学べるスキルなど）を盛り込むことで、差別化が図れます。

第三に、応募導線の最適化です。多くの応募機会を逃している原因は、「応募フォームが長すぎる」「スマホで操作しづらい」「応募完了までに何回もクリックが必要」という設計ミスにあります。応募項目は最低限（氏名・連絡先・志望動機程度）に絞り、スマホからワンタップで応募完了できる設計を心がけましょう。

第四に、改善サイクルの構築です。月次で以下の指標を測定・改善していきます。（1）ページビュー数（PV）、（2）応募数、（3)応募率（応募数÷PV）、（4)採用率（採用数÷応募数）、（5)採用までのリードタイム。これらの指標をモニタリングし、ボトルネックとなっている部分を特定して改善することで、採用効率が継続的に向上します。

第五に、口コミとレビューの活用です。OpenWorkやエンゲージなどの企業口コミサイトに、現役社員からの肯定的なレビューが投稿されているかを確認しましょう。求職者の85%以上が応募前に企業の口コミをチェックすると言われており、ネガティブなレビューを放置すると応募率が大きく下がります。

採用は「数」だけでなく「質」も重要です。応募数を増やすことと並行して、自社にマッチする人材を効率的に見極めるための面接設計、選考フローの最適化も継続的に取り組んでいきましょう。

業務委託・フリーランス活用による「正社員採用に頼らない」組織設計

採用活動を進める前に、ぜひ検討してほしいのが「そもそも正社員を採用すべきか？」という根本的な問いです。近年、フリーランス・副業人材・業務委託契約を組み合わせた「ハイブリッド型組織」を構築する中小企業が増えており、採用コストと固定費を大幅に削減しながら、必要なスキルを獲得する戦略が注目されています。

経済産業省の調査によれば、中小企業のDX推進や事業拡大において、社内人材の正社員雇用だけではスピード感のある人材確保が困難なケースが多く、フリーランス・副業人材・業務委託契約を組み合わせた柔軟な組織設計が有効な選択肢となっている。出典: meti.go.jp

正社員採用と業務委託活用のメリット・デメリットを比較してみましょう。

正社員採用のメリットは、（1）長期的なノウハウ蓄積、（2）コア業務への深い関与、（3）チームワークの醸成、（4）採用ブランドの強化、です。一方、デメリットとして、（1）採用コスト（媒体費、面接時間、研修費用）、（2）社会保険料・退職金等の人件費、（3）解雇規制によるリスク、（4）採用ミスマッチのコスト、があります。

業務委託活用のメリットは、（1）即戦力人材を素早く確保、（2）社会保険料負担なし、（3）契約期間で柔軟に調整可能、（4）専門スキルを必要なだけ買える、（5）採用失敗のリスクが小さい、です。デメリットとして、（1）コア業務の機密性、（2）長期的なノウハウ蓄積が難しい、（3）チームへの一体感醸成が困難、（4）法令遵守（偽装請負の回避）への注意、があります。

実務的な使い分けとして、以下のパターンが効果的です。第一に、正社員はコア業務（経営企画、営業、技術開発の主要部分）に集中させる。第二に、業務委託は専門スキルが必要なノンコア業務（経理処理、システム開発、デザイン制作、マーケティング運用など）に活用する。第三に、繁忙期や新規プロジェクト時は業務委託で柔軟に対応する、という使い分けです。

フリーランス・事業者間取引適正化等法（フリーランス保護法）の施行により、業務委託契約における取引条件の明示、報酬支払期日の遵守、ハラスメント防止等が法的に義務化されており、発注事業者・フリーランス双方が安心して取引できる環境が整備された。出典: mhlw.go.jp

業務委託契約を結ぶ際の注意点として、（1）契約書での業務範囲・報酬・期間の明確化、（2）偽装請負（実質的な雇用関係なのに業務委託契約を結ぶこと）の回避、（3）フリーランス保護法に基づく取引条件の書面化、（4）秘密保持契約（NDA）の締結、を必ず実施してください。

「無料の採用サイトを使いこなす」ことに加えて、「そもそも採用以外の人材活用方法も含めて検討する」ことで、自社の人材戦略はより戦略的かつ柔軟なものになります。経営課題を解決するための「最適な人材調達ミックス」を、ぜひ自社の状況に合わせて設計してみてください。

よくある質問

Q. 無料求人サイトを使っても、本当に優秀な人は来ますか？

はい、来ます。ただし「待ち」の姿勢では不十分です。魅力的な求人票を書き、自社からスカウトを送るなど、能動的にアプローチを行う企業ほど、質の高い人材を獲得できています。特に直接取引が可能な@SOHOなどは、スキル重視で採用したい企業にとって宝の山です。

Q. 無料サイトは偽求人や詐欺が怖いです。？

運営会社が東証上場企業であったり、信頼できるプラットフォームを利用することが第一です。また、過度に好条件（相場を大きく離れた報酬など）を提示する案件には注意してください。@SOHOのような、直接取引でポートフォリオを確認できる環境は、そうしたリスクを物理的に減らすことに直結します。

Q. 無料サイトと有料サイト、使い分けるべき？

基本は「まずは無料」からで十分です。無料サイトで母集団が十分に形成できない場合や、短期間で大量採用が必要な場合のみ、有料の媒体を検討するのが賢い選択です。いきなり有料を使うのではなく、まずは無料の範囲で自社の求人票をテストし、どの言葉が響くのかというPDCAを回すことが、採用成功への最短距離となります。