60代で言語聴覚士を続ける｜働ける場所と、勤務の組み立て方

60代になっても言語聴覚士として働き続けられるのか。この不安を抱えて検索する方は年々増えています。結論から言うと、続ける道は複数あり、しかも医療機関の常勤だけが選択肢ではありません。ただし、定年の前後で契約の形が変わるため、その中身を理解していないと、条件面で不利なまま数年を過ごすことになります。この記事では、働ける場所の全体像、勤務の組み立て方、そして契約で必ず確認すべき点を、順を追って整理します。

いまの言語聴覚士は、どういう年齢構成になっているか

まず現状を数字で押さえます。言語聴覚士という資格は、国家資格として整備されてから比較的日が浅い職種です。そのため、他のリハビリテーション専門職と比べても、年齢構成に特徴があります。

言語視覚士として活躍している方を20代～60代で分けたときに最も多い層は30代です。30代の言語聴覚士は全体の約43％となります。続いて多いのが20代で、全体の約27％となります。40代は約20％、50～60代で約10％という比率になります。また、リハビリテーション専門職の資格は、2000年から右肩上がりに取得者が上昇しています。それを考慮すると、現在では30代が中心となっていますが、今後40代や50代の言語聴覚士が増えてくる可能性が考えられます。ちなみに、男女の比率としては女性が約77％と圧倒的に女性人気の強い職業となっています。 出典: nippku.ac.jp

この構成から読み取れることが2つあります。

1つ目は、50代から60代の言語聴覚士が全体の約10%にとどまっているということ。つまり、60代で現役という方は、まだ職場でも珍しい存在です。前例が少ないので、条件の相場も固まっていません。ここは不安の原因でもありますが、同時に交渉の余地があるということでもあります。

2つ目は、資格取得者が増え続けているため、今後は中高年の言語聴覚士が確実に増えていくということです。制度や職場の受け入れ体制は、これから整っていく段階にあります。

そしてもうひとつ、この職種には慢性的な人数の少なさという事情があります。理学療法士や作業療法士に比べて絶対数が少なく、特に地方や、訪問や障害福祉の領域では確保に苦労している事業所が少なくありません。この需給の状況が、60代の求人にそのまま影響しています。年齢を理由に一律で断られる場面は、以前より確実に減っています。

これ、知らない方が本当に多いのですが、募集要項に年齢の記載がないことには理由があります。労働者の募集や採用について、事業主は年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならないとされているためです。つまり、求人票に「60歳以下」と書けない仕組みになっています。年齢の記載がないからといって、若い人しか採らないという意味ではありません。制度の詳しい内容は厚生労働省の案内や、ハローワークの窓口で確認できます。

定年と、そのあとの雇用の形

60代で働き続けるとき、最初に理解しておくべきなのが定年前後の契約の変化です。

一般的に、勤務先の就業規則で定年が定められています。定年に達したあと、そのまま同じ職場で働き続ける場合、契約の形はいくつかに分かれます。

再雇用という形は、いったん退職したうえで、あらためて有期雇用の契約を結び直すものです。多くの場合、契約は1年ごとの更新になり、賃金や勤務時間も見直されます。これがいちばん多い形です。

勤務延長という形は、退職せずにそのまま雇用を継続するものです。この形を採っている職場は再雇用より少数です。

そのほか、定年後に別の職場へ移る、非常勤として複数の職場を掛け持ちする、業務委託の形で仕事を受ける、といった選択肢があります。

一般的に言語聴覚士が働けるのは定年の60歳までとなっています。その後に再任用として雇ってもらえるかは勤務先と本人によって変わるので、一概には言えません。ですが、リハビリテーション専門職の中でも言語聴覚士の絶対数はまだまだ少ないのが現状です。それを加味すると勤務先と良好な関係を築いていれば、再任用として雇用されることも夢の話ではないかもしれません。 出典: nippku.ac.jp

ここで最も注意していただきたいのが、再雇用のときに提示される労働条件です。退職と再契約という形をとる以上、それは新しい契約です。前の条件が自動的に引き継がれるわけではありません。

つまり、賃金、勤務時間、業務の範囲、契約期間、更新の有無、これらはすべて新たに提示されるものであり、内容を確認したうえで合意するかどうかを決めることになります。提示された条件に疑問があるなら、その場で聞いてください。「今までと同じだろう」と思い込んで書面を確認しないまま署名すると、あとから話が違うということになりかねません。

労働条件は書面などで明示されることになっています。口頭の説明だけで済まされた場合は、書面を求めて構いません。これは権利であって、わがままではありません。定年後の雇用に関する制度は、法改正で扱いが変わってきた分野でもあるため、自分のケースがどう扱われるのかは、所轄の労働局や労働基準監督署の相談窓口で確認するのが確実です。判断に迷う内容であれば、専門家に相談してください。

60代の言語聴覚士が働ける場所

働ける場所の全体像を整理します。60代という条件で見たとき、それぞれに向き不向きがあります。

訪問リハビリと訪問看護ステーション。この領域は、言語聴覚士の確保に苦労している事業所が多く、年齢よりも経験が評価されやすい場所です。1日の訪問件数を調整しやすいため、勤務時間の組み立てもしやすくなります。ただし移動が伴うので、運転の負担をどう見るかが判断のポイントになります。

通所リハビリと通所介護。送迎の時間が決まっているため、勤務時間が読みやすいのが利点です。個別の訓練に加えて集団の活動に関わることが多く、体力より段取りが求められます。送迎業務が含まれるかどうかは事業所によって違うので、必ず確認してください。

介護老人保健施設と特別養護老人ホーム。摂食嚥下への関わりが中心になります。生活の場での支援になるため、じっくり関わる働き方に向いています。非常勤で週に数日という形の募集も見られます。

回復期リハビリテーション病棟。常勤での勤務が中心になりますが、非常勤の枠を設けている病院もあります。1日の業務量が多いので、体力面の見通しを立ててから検討する領域です。

障害福祉と児童の領域。放課後等デイサービス、児童発達支援、就労支援。ここも言語聴覚士の確保に苦労している事業所が多く、経験のある人材は歓迎されます。子どもを対象とする場合、体力の使い方が高齢者の領域とは違うので、経験の有無で判断してください。

教育と養成の領域。言語聴覚士の養成校で教員や実習指導に関わる、あるいは非常勤講師として関わる道があります。長い臨床経験がそのまま価値になる場所です。求人の数は多くありませんが、年齢が不利にならない数少ない領域です。

自治体の事業。乳幼児健診での相談、地域の介護予防事業、失語症者向け意思疎通支援者の養成といった業務に、非常勤や委託で関わる形があります。回数が限られる代わりに、負担は軽めです。

オンラインでの支援。感染症の流行を経て、遠隔での支援に取り組む事業所が増えました。移動の負担がないことは、60代にとって大きな利点です。この分野の実情は言語聴覚士のオンラインST｜需要と機材の準備【2026年版】で扱っていますが、機材とネットワーク環境の準備が前提になる点は押さえておいてください。

常勤、非常勤、業務委託の違いを理解する

60代で働き方を選ぶとき、最も影響が大きいのが契約の種類です。ここは法律の話になりますが、噛み砕いて説明します。

常勤や非常勤の雇用契約は、事業所に雇われる形です。指揮命令を受けて働き、労働時間が管理され、労働基準法をはじめとする労働関係の法令が適用されます。社会保険や雇用保険の対象になるかどうかは、勤務時間や日数などの条件で決まります。有給休暇の権利も、条件を満たせば発生します。

業務委託契約は、雇われるのではなく、仕事を請け負う形です。指揮命令を受けない対等な当事者として契約するため、労働時間の管理は基本的にありません。その代わり、労働基準法の保護は原則として及びません。報酬から源泉徴収される場合はありますが、社会保険は自分で手続きすることになります。

つまり、同じ「週2日、訪問リハビリを担当する」という仕事でも、契約が雇用か業務委託かで、守られ方がまったく違うということです。

ここで実務上よく問題になるのが、業務委託と言いながら実質的には指揮命令を受けている、いわゆる名ばかりの委託です。出勤時刻が決まっている、業務の進め方を細かく指示される、他の仕事を受けることを禁じられている。こうした実態があれば、契約書の名前が業務委託であっても、労働者として扱われるべき場合があります。判断は個別の事情によるため、疑問がある場合は労働局の総合労働相談コーナーに相談してください。内容によっては弁護士への相談も検討する場面です。

2024年に施行されたフリーランスの取引に関する法律では、業務委託を受ける個人を保護する仕組みが整えられました。取引条件を書面などで明示すること、報酬の支払期日を定めること、一方的な減額や受領拒否を禁止することなどが定められています。つまり、業務委託で働く場合でも、条件を示さないまま働かせることは認められていません。制度の運用については公正取引委員会が窓口を設けています。

これ、本当に多いご相談なのですが、「長い付き合いだから契約書は交わしていない」というケースです。関係が良好なうちは問題が表面化しません。条件が変わったとき、あるいは相手の担当者が代わったときに、一気に困ることになります。書面を残すことは相手を疑うことではなく、お互いの記憶違いを防ぐ手続きです。

勤務の組み立て方

60代で働き続けるときの現実的な設計について書きます。

まず、週の日数です。常勤にこだわらず、週3日から4日という形を選ぶ方が増えています。収入は下がりますが、体力の余裕が生まれ、結果として長く続けられます。週の日数を減らすと社会保険の扱いが変わる場合があるので、その点は事前に確認してください。

次に、1日の時間です。1日4時間や5時間といった短時間の募集は、訪問や通所の領域で見られます。午前だけ、午後だけという組み方ができれば、通勤の混雑を避けることもできます。

3つ目に、移動です。60代で最も負担になりやすいのが、実は業務そのものではなく移動です。通勤時間、訪問先への移動、駐車場所の確保。ここを軽くできるかどうかで、続けられる年数が変わります。自宅から近い職場を優先する、訪問エリアを限定してもらう、といった交渉は十分に成り立ちます。

4つ目に、掛け持ちです。複数の職場を組み合わせる働き方は、収入を確保しつつ1か所あたりの負担を減らせる方法です。ただし、雇用契約を複数結ぶ場合、労働時間の通算や社会保険の扱いが複雑になります。この点は、加入している健康保険の窓口や、日本年金機構の案内で確認してください。制度は個別の事情で変わるため、一般論で判断しないほうが安全です。

5つ目に、業務の範囲です。年齢を重ねると、後輩の指導、記録の整備、家族への説明といった業務のほうが向いてくる場合があります。実技の量を減らし、経験が活きる業務の比重を増やす。この組み替えを職場と相談するのは、まったく不自然なことではありません。

収入と、年金や社会保険で確認すべきこと

収入の話は、額面だけを見ても判断できません。60代では特にそうです。

定年後の再雇用では、賃金が見直されることが一般的です。同じ業務を続けるのに賃金だけが下がる場合、その差が合理的かどうかが問題になることがあります。不合理な待遇差については法律で規制されており、説明を求める権利もあります。納得できない場合は、まず職場に説明を求め、それでも解決しないなら労働局の相談窓口を利用してください。

年金を受け取りながら働く場合、収入の額によって年金の支給額が調整される仕組みがあります。この計算は個別の事情によって変わるため、自分がどうなるかは日本年金機構や年金事務所で確認してください。ここを推測で判断してしまい、あとで想定と違ったという相談は実際にあります。

社会保険については、勤務時間や日数、勤務先の規模によって加入の要否が変わります。掛け持ちで働く場合の扱いも含めて、事前に確認しておくことをおすすめします。

そして、業務委託で働く場合は、報酬から必要経費を差し引いた額が所得になります。確定申告が必要になる場合の手続きは国税庁の案内にまとまっています。移動にかかる費用、機材、書籍。経費として扱えるものを記録しておく習慣は、早めに作っておいたほうが楽です。

収入の水準を判断するときは、同じ勤務形態同士で比べる必要があります。雇用と業務委託では、手取りの計算がまったく別物になるからです。職種別に報酬の相場を整理したデータは、この感覚をつかむのに役立ちます。医療職以外の例になりますが、ソフトウェア作成者の年収・単価相場や著述家，記者，編集者の年収・単価相場のような資料は、同じ労働に対する対価の付き方が契約形態でどう変わるかを見るのに向いています。

60代からの転職活動で見られること

年齢が上がると、選考で見られる点も変わります。

まず、これまでの経験のうち、どこがその職場で使えるのかを整理しておく必要があります。経験年数の長さそのものは、それだけでは評価になりません。むしろ、長い経験を持つ人ほど「前の職場のやり方を持ち込むのではないか」と警戒されることがあります。応募先の方針を先に聞き、その枠のなかで自分の経験をどう使うかという順序で話してください。

次に、体力と健康について。聞かれる前に、自分から働き方の希望を伝えるほうが話が早く進みます。週何日、1日何時間、移動はどの範囲まで。条件を先に出すことは、消極的な姿勢ではなく、続けられる前提を確認する行為です。

3つ目に、若い同僚との関係です。60代で入職すると、上司が年下ということが普通に起こります。この点について、面接で自分から触れておくと安心材料になります。

4つ目に、パソコンの操作です。電子カルテ、記録システム、オンラインでの会議。今の医療と介護の現場では、これらを使えることが前提になっています。苦手意識がある場合は、応募前に基本的な操作を確認しておくほうがよいでしょう。何をどこまでできればよいのかは50代・60代のパソコンスキルアップ｜在宅ワークに必要な最低限のスキルで整理されています。文書作成の基礎を体系的に押さえたいなら、ビジネス文書検定のような資格を目標にする方法もあります。

在宅ワーク市場を長く見てきた立場からの観察

在宅ワークと業務委託の市場を20年運営してきた立場から、年齢と仕事の関係について観察してきたことを書きます。

運営者として見てきた限りでは、年齢が上がってからも仕事が途切れない人には共通点があります。技術が突出しているというより、「この人に任せると、こちらが確認する手間が減る」という関係を作れている人です。連絡が速い、想定と違ったときに早めに知らせる、確認事項を整理して出す。依頼する側は、成果物そのものよりも、途中で不安にならずに済むかどうかを見ています。この評価軸に年齢はほとんど関係ありません。

もうひとつ、報酬の構造についての観察です。仲介の手数料が乗らない直接の取引では、同じ予算で依頼者はより多くを頼めますし、受け手の手取りは厚くなります。手数料0%の価値は、金額の大小ではなく、この双方が得をする構造そのものにあります。ただし、直接の契約は自分で条件を確認し、必要なら交渉するということでもあります。定年後の再雇用で提示された条件を確認せずに受け入れてしまう方と、契約書を読まずに業務委託を始めてしまう方は、実は同じところでつまずいています。

60代からの働き方を考えるうえで、臨床以外の選択肢も視野に入れておく価値があります。長い経験を言語化して伝える仕事、業務の仕組みを整える仕事、現場を知っている立場から助言する仕事。AIコンサル・業務活用支援のお仕事やAI・マーケティング・セキュリティのお仕事、アプリケーション開発のお仕事といった分野は医療から遠く見えますが、現場の業務を分解して説明できる人が必要とされるという点では共通しています。情報系の知識を体系的に押さえたい方にはCCNA（シスコ技術者認定）のような資格もありますが、まずは今の仕事で使うシステムを不自由なく扱えることが先です。定年後の働き方を広く見渡したい方は、シニア・60代からのフリーランスの始め方｜定年後に経験を活かす働き方【2026年版】も参考になります。

年齢を理由に選択肢が消えるわけではありません。ただし、契約の形が変わる場面では、条件を自分で確認する必要があります。書面を読む、分からない点は聞く、納得できなければ相談する。この3つを守れば、不利な条件のまま流されることはありません。法律はあなたの味方です。

契約書と労働条件の書面で、必ず見る5か所

書面を渡されても、どこを見ればよいのか分からないという声をよく聞きます。優先して確認すべき箇所を5つに絞って挙げます。

1つ目は、契約の期間と更新の扱いです。有期の契約なら、いつまでなのか、更新があるのか、更新の判断はどのような基準で行われるのか。ここが曖昧なまま働き始めると、次の年の予定が立てられません。「更新する場合がある」という記載だけなら、どういう場合に更新されないのかを口頭でも確認しておいてください。

2つ目は、業務の内容と範囲です。「言語聴覚療法に関する業務」とだけ書かれている場合、送迎、記録の整備、会議への出席、後輩の指導がどこまで含まれるのかが読み取れません。実際に何をするのかを確認し、認識が違えば書面に反映してもらいます。

3つ目は、賃金または報酬の計算方法です。月給なのか時給なのか、訪問1件あたりなのか。手当は何が付くのか。移動時間は労働時間に含まれるのか。訪問の仕事では、この移動時間の扱いで実質の時給が大きく変わります。ここを確認しないまま始める方が本当に多いところです。

4つ目は、勤務時間と休日です。始業と終業の時刻、休憩、時間外労働の有無、休日の指定。シフト制であれば、シフトがいつ決まるのかも重要です。翌月の予定が直前まで分からない職場では、生活の組み立てが難しくなります。

5つ目は、契約を終わらせるときの取り決めです。辞めたいときにいつまでに伝えればよいのか、相手から終了を告げられる場合の条件はどうなっているのか。業務委託の場合は、途中で契約が終わったときの報酬の精算方法も確認しておいてください。

これらのうち一つでも書面に書かれていない項目があれば、聞いてよい事項です。聞くこと自体を遠慮する必要はありません。むしろ、こうした確認を丁寧にする人を、まともな事業所は嫌がりません。確認を嫌がる相手のほうを警戒してください。

体力と健康の面で、無理なく続けるために

長く続けるうえで、体力の使い方を設計しておくことは技術と同じくらい重要です。

言語聴覚士の業務は、理学療法士や作業療法士と比べると身体的な負荷は小さいと言われます。ただし、それは移乗や歩行の介助が少ないという意味であって、負担がないわけではありません。摂食嚥下の場面では姿勢を保ちながら長時間の観察が必要になりますし、訓練中は前傾姿勢が続きます。訪問の仕事では、床に座る姿勢での訓練もあります。

声を使う仕事であることも見落とされがちです。1日に何人も担当すれば、それだけ話し続けることになります。声の疲労は蓄積するので、休憩時間に話さない時間を作る、水分をこまめに取るといった対策が要ります。

集中力の使い方も変わります。若いころと同じ密度で1日を組もうとすると、後半で判断が鈍ります。担当を詰め込みすぎず、記録を書く時間をあいだに挟む。この設計にしておくと、1日の後半でも質が落ちません。

移動の負担については前にも触れましたが、繰り返す価値があります。特に自動車の運転は、加齢とともに疲労の出方が変わります。訪問の仕事を選ぶ場合は、1日の走行距離と件数を現実的な範囲に設定してもらってください。件数を増やせば収入は上がりますが、続かなければ意味がありません。

そして、体調の変化があったときに勤務を調整できる関係を、あらかじめ作っておくことです。無理をして続けた結果、急に辞めることになるのがいちばん困ります。職場にとっても同じです。

ブランクがある方が復帰するとき

数年間、臨床から離れていた方が60代で復帰するケースも増えています。この場合に確認しておくべき点を整理します。

まず、資格そのものは失われません。言語聴覚士の免許に更新の制度はないため、離れていた期間があっても資格は有効です。ただし、届出や登録事項の変更が必要な場合があるので、姓が変わった、住所が変わったといった事情があれば手続きを確認してください。

次に、変化した部分を把握します。制度の改定、記録システムの電子化、評価や訓練の考え方の変化。特に電子カルテと記録システムは、この10年で大きく変わりました。ここに不安がある場合は、面接で正直に伝え、どのような研修があるのかを聞いてください。隠して入職すると、初日から苦労します。

復帰の入口としては、非常勤で週2日程度から始める形が現実的です。いきなり常勤に戻ると、業務量と情報量の両方で消耗します。慣れてから日数を増やすほうが、結果的に長く続きます。

職能団体や自治体が復職支援の研修を実施している場合があります。内容や実施状況は地域によって異なるため、都道府県の言語聴覚士会や、ハローワークの窓口で確認してください。

ブランクを不利に感じる方が多いのですが、採用する側から見ると、離れていた期間そのものより、復帰にあたって何を準備したかのほうが見えやすい材料になります。研修に参加した、関連する書籍を読んだ、システムの操作を練習した。こうした準備は、面接で必ず伝えてください。

家族の介護や自身の事情と両立させる

60代は、自分の働き方だけでなく、家族の事情が同時に動く時期でもあります。親の介護、配偶者の体調、孫の世話。これらと仕事を両立させるには、あらかじめ設計しておく必要があります。

まず、勤務先に事情を伝えるかどうかです。伝えたくない気持ちは分かりますが、急に休まなければならない場面が想定されるなら、先に共有しておくほうが結果的に働きやすくなります。事情を知らない職場は、配慮のしようがありません。

次に、休みの取り方です。雇用契約であれば、条件を満たせば年次有給休暇が発生します。介護のための休業や休暇の制度もありますが、対象となる条件や手続きは法令と就業規則の両方で決まっているため、自分のケースが該当するかどうかは職場の担当者と、必要であれば労働局の窓口で確認してください。ここは一般論では判断できない領域です。

3つ目に、勤務形態の選び方です。事情が読めない時期に常勤で入ると、負担が大きくなります。非常勤や短時間の勤務から始めて、状況が落ち着いてから増やすほうが無理がありません。訪問の仕事は、件数の調整がききやすいという点で両立に向いています。

そして、収入が一時的に減ることを前提に、生活の設計を先に立てておくことです。年金の受け取り方、社会保険の扱い、貯蓄の取り崩し。この計算は個別の事情によって変わるため、年金事務所や自治体の窓口で確認しながら組み立ててください。仕事を続けたいのに、お金の見通しが立たないという理由で選択肢を狭めてしまうのは、避けたいところです。

よくある質問

Q. 60代の言語聴覚士でも求人はありますか？

あります。言語聴覚士は他のリハビリテーション専門職に比べて人数が少なく、訪問、通所、障害福祉、児童の領域では確保に苦労している事業所が少なくありません。また、労働者の募集や採用については年齢にかかわりなく均等な機会を与えることとされているため、求人票に年齢制限を書くことはできない仕組みになっています。

Q. 定年後の再雇用では、それまでの条件がそのまま続きますか？

続くとは限りません。再雇用はいったん退職したうえで新たに契約を結び直す形が一般的で、賃金、勤務時間、業務の範囲、契約期間はすべて新しく提示されます。労働条件は書面などで明示されることになっているので、口頭の説明だけで済まされた場合は書面を求めてください。疑問があれば労働局の相談窓口で確認できます。

Q. 業務委託で働く場合、雇用とは何が違いますか？

雇用は事業所に雇われて指揮命令を受ける形で、労働時間が管理され労働関係の法令が適用されます。業務委託は仕事を請け負う対等な当事者としての契約で、労働基準法の保護は原則として及びません。ただし2024年施行のフリーランスの取引に関する法律により、取引条件の明示や報酬支払期日の設定などが定められています。

Q. 年金を受け取りながら働くと、収入はどうなりますか？

収入の額によって年金の支給額が調整される仕組みがありますが、計算は個別の事情によって変わります。勤務日数や時間によって社会保険の扱いも変わるため、推測で判断せず、日本年金機構や年金事務所の窓口で自分のケースを確認してください。掛け持ちで働く場合は、加入している健康保険の窓口にも相談することをおすすめします。