私の年収は低すぎ？看護師給料の全国平均と手当で手取りを増やす具体策

2026年3月19日

中西直美

この記事のポイント

✓看護師給料の全国平均は524万円
✓あなたの年収は本当に低いのか
✓年代・地域・施設別データで客観的に検証し

「私の給料、本当にこれで適正なのかな…」、このご相談、看護師さんからとても多くいただきます。夜勤明けの帰り道、給与明細をぼんやり眺めながら、ふと不安になる。同期と給料の話はしづらいし、ネットで調べても情報がバラバラで、結局よくわからない。

大丈夫。あなたの不安は、ちゃんと「数字」で答えが出ます。

この記事では、看護師給料の全国平均を厚生労働省データに基づいて客観的に整理したうえで、年代・地域・施設規模ごとの相場、手取りを増やすための具体的な手当・資格・働き方の選択肢まで、すべてお伝えします。読み終わるころには「私の年収はこの位置にある」「次に何をすればいいか」がはっきり見えるはずです。

看護師給料の全国平均は524万円、まず「自分の位置」を知る

最初に、もっとも気になる「全国平均」から確認していきましょう。

厚生労働省の最新統計によると、看護師の平均年収は524万7,200円、平均月収は36万円前後です。平均年齢は42.1歳。これは、きまって支給される現金給与額（基本給＋諸手当）に年間賞与を加えた金額です。

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は524万7200円（平均年齢42.1歳）です。

ただし、ここで注意してほしいことがあります。「平均年収524万円」と聞くと、「私はそれより低いから負け組かも…」と落ち込む方が多いのですが、平均値は42歳の数字です。20代・30代の方がそれを下回るのは当然で、まったく悲観する材料ではありません。

私がカウンセリングで実際にお会いする看護師さんの多くは、まずこの「平均年齢42歳の数字」と「自分の年齢」を切り離して考えるだけで、表情がふっと和らぎます。比べるべきは「平均」ではなく「同年代・同地域・同施設規模の中央値」です。順番に見ていきましょう。

手取りはいくら？額面と実支給額のズレ

年収524万円と聞くと、月44万円もらえているような気がしますが、実際の手取りはもっと少なくなります。

ここから税金や社会保険料が引かれた看護師の「手取り年収」は平均394万～420万円となります。「手取り月収」は26万～28万円です。

額面と手取りの差は、ざっくり20〜25%程度。住民税・所得税・健康保険・厚生年金・雇用保険などが控除されます。給与明細を見るときは、「総支給額」ではなく「差引支給額」に注目してください。家計の実態はこちらの数字で動いています。

看護師給料の内訳、基本給・夜勤手当・賞与の3本柱

「給料を上げたい」と思ったときに大切なのは、まず「何で構成されているか」を分解して考えることです。看護師の給料は、おおまかに次の3つに分かれます。

1. 基本給：勤続年数と職位で決まる土台

基本給は、新卒時点でおよそ20万〜23万円。これに毎年の定期昇給が加わり、勤続10年で25万〜28万円、勤続20年で30万円超というのが一般的なカーブです。

ここで覚えておいてほしいのは、基本給は「賞与」「退職金」「残業代の単価」すべての計算ベースになるという点です。たとえば手当が月2万円増えるのと、基本給が月2万円増えるのとでは、年収ベースで見ると後者のほうが10万円以上の差が出ます。求人を見るときは「総支給額」だけでなく「基本給の比率」を必ず確認してください。

2. 夜勤手当：もっとも増減幅が大きい変動費

夜勤手当は、看護師の給料を大きく左右する要素です。

夜勤の種類	1回あたりの相場	月の回数目安	月収への影響
二交替制（16時間夜勤）	11,000〜13,000円	4〜5回	4.4万〜6.5万円
三交替制（準夜勤）	4,000〜5,000円	4〜8回	1.6万〜4万円
三交替制（深夜勤）	5,000〜7,000円	4〜8回	2万〜5.6万円

夜勤を月4回行うかゼロにするかで、年収換算で50万〜80万円の差が出ます。逆に言えば、夜勤の有無で給料の見え方が大きく変わるということ。「夜勤なしのクリニック勤務」を選んだ瞬間に年収が100万円近く下がるのは、ここが理由です。

3. 賞与（ボーナス）：施設の経営状態を映す鏡

看護師の賞与は、年間で基本給の3.5〜4.5ヶ月分が一般的です。公立病院や大学病院では4.5ヶ月分を超えることもあり、年収換算で80万〜100万円程度のインパクトがあります。

民間の中小病院では3ヶ月を切るケースもあり、ここで意外と差がついています。転職時に基本給だけ見て喜んでいたら、年間賞与で結局トータル下がっていた、という相談も実際によくあります。

その他の手当：意外と見落としがちな収入源

資格手当: 認定看護師・専門看護師で月5,000〜30,000円
役職手当: 主任で月1万〜2万円、師長で月3万〜5万円
住宅手当: 月1万〜3万円（病院によっては寮完備）
通勤手当: 実費支給が一般的
危険手当: ICU・救急・感染症病棟で月1万〜2万円

これらを合算すると、月3万〜5万円の差になります。「基本給は同じでも、最終的な手取りが違う」のは、こうした手当の積み重ねが大きいんです。

年代別の看護師給料、20代・30代・40代・50代の現実

ここからは「自分と同年代の相場」を見ていきましょう。これを知るだけで、漠然とした不安はぐっと減ります。

年代	平均年収	平均月収	手取り月収
20〜24歳	410万円前後	28万円	22万〜23万円
25〜29歳	470万円前後	32万円	25万〜26万円
30〜34歳	510万円前後	35万円	27万〜28万円
35〜39歳	525万円前後	36万円	28万〜29万円
40〜44歳	540万円前後	37万円	29万〜30万円
45〜49歳	555万円前後	38万円	30万〜31万円
50〜54歳	560万円前後	38万円	30万〜31万円
55〜59歳	555万円前後	38万円	30万〜31万円

ここで気づいてほしいのは、看護師の給料カーブは40代後半でほぼ頭打ちになるという事実です。一般の事務職や総合職と違って、55歳でも給料はそれほど伸びない。むしろ夜勤回数が減って手取りが落ちる人もいます。

「このまま続けても、給料が劇的に上がる未来はない」と気づいて、30代後半でキャリアの方向転換を考える方が増えるのは、こうした現実があるからです。決して悪いことではありません。早めに気づけたのは、むしろアドバンテージです。

20代看護師の「給料が低い」と感じる正体

20代前半で「年収400万円台前半」と聞くと、SNSで他業種の同期が「年収500万」「600万」と書いているのを見て焦る方が多いんですね。

でも落ち着いて見てください。看護師20代前半の410万円は、日本の全女性正社員の平均（約350万円）を上回っています。手取りで22〜23万円あれば、地方なら一人暮らしで十分やっていける水準です。

「給料が低い」のではなく、「夜勤や責任に対して、自分が納得できる金額かどうか」という主観の問題であることがほとんどです。ここを切り分けて考えると、対策の方向性が見えてきます。

地域別の看護師給料、東京と地方で年収100万円の差

地域差は、看護師の給料を考えるうえで無視できない要素です。

地域	平均年収	全国平均との差
東京都	560万〜580万円	+35〜55万円
神奈川県・大阪府	540万〜560万円	+15〜35万円
愛知県・福岡県	520万〜540万円	±0〜+15万円
北海道・東北	470万〜490万円	-35〜-55万円
沖縄・九州南部	450万〜470万円	-55〜-75万円

都市部と地方では100万円以上の差が出ることもあります。ただし、都市部は家賃や生活費も高い。可処分所得（生活費を引いた残り）で比べると、地方のほうが豊かに暮らせるケースも珍しくありません。

「給料を上げたい」と考えるとき、単純に都市部へ転職するのではなく、住宅手当・寮の有無・実家との距離まで含めた「実質手取り」で判断するのが賢いやり方です。

施設別の看護師給料、大学病院・国公立・民間・クリニック

勤務先の種類によっても、給料は大きく変わります。

施設区分	平均年収	特徴
大学病院	550万〜600万円	賞与が手厚い、教育体制も充実
国公立病院	540万〜580万円	安定性が高い、退職金が大きい
民間総合病院	500万〜540万円	規模により幅広い
中小民間病院	450万〜500万円	夜勤回数が多めの傾向
クリニック・診療所	380万〜450万円	夜勤なし、土日休み
介護施設	400万〜460万円	体力負担は軽い
訪問看護ステーション	450万〜520万円	直行直帰型、近年伸びている

ここで意外と知られていないのが、訪問看護の給料水準です。10年前は「給料が低い」イメージでしたが、在宅医療ニーズの拡大で待遇が一気に改善しました。経験豊富な看護師なら、病院勤務とほぼ同等か、それ以上の年収が得られるケースも増えています。

規模別：500床以上の大病院ほど給料が高い

病院の病床数でも差が出ます。

1,000床以上の大規模病院: 平均年収560万円前後
500〜999床: 平均年収540万円前後
100〜499床: 平均年収510万円前後
99床以下: 平均年収480万円前後

大きな病院ほど、賞与・退職金・福利厚生が手厚い傾向にあります。ただし業務の専門性が求められ、配置転換が多いというトレードオフもあります。

看護師給料に関する「割に合わない」感の正体

私のところには、「給料は悪くないはずなのに、なぜか満たされない」という看護師さんがよく相談に来られます。

その正体は、給料そのものより時給換算した労働価値への違和感であることがほとんどです。

たとえば月収36万円でも、毎月の残業が40時間、夜勤4回、サービス残業を含めると実労働は200時間を超える。時給換算すると1,800円を切ることもあります。看護師という専門資格と責任の重さに対して、この時給は妥当か？、そう問うと、多くの方が首を横に振ります。

ここで大切なのは、「給料の絶対額」ではなく「給料÷労働時間×拘束感×責任の重さ」という体感コスパを意識すること。これが下がっているなら、転職や働き方の見直しを検討するサインです。

看護師給料を上げる5つの具体策

ここからが本題です。実際にどう動けば、手取りを増やせるのか。順番に整理していきましょう。

1. 認定看護師・専門看護師の資格を取る

もっとも王道なのが、上位資格の取得です。

認定看護師: 21分野、月の資格手当5,000〜20,000円
専門看護師: 14分野、月の資格手当10,000〜30,000円

資格取得には半年〜2年の研修期間と数十万円〜100万円の費用がかかります。多くの病院は奨学金制度や勤務継続を条件にした費用負担制度を持っているので、まずは所属先に確認してください。

資格手当だけでなく、転職市場での価値が大幅に上がるのが大きなメリット。「給料を上げる最短ルート」と言われる理由です。

2. 夜勤専従ナースという選択

夜勤手当を稼ぎたい方には、夜勤専従という働き方があります。

月10〜12回の夜勤に絞ることで、勤務日数を月10〜12日に抑えながら、月収40万〜50万円を得るスタイルです。日中は自由に使えるため、子育てとの両立や副業に充てる方も増えています。

ただし生活リズムが完全に夜型になるため、体調管理は最重要。私のカウンセリングでも、夜勤専従3年目あたりで自律神経の乱れを訴える方が出てきます。長期で続けるなら、定期的な健康診断と十分な休息を確保してください。

3. 給料の高い施設・地域へ転職する

同じスキル・同じ経験年数でも、勤務先を変えるだけで年収が50万〜100万円変わることは珍しくありません。

転職を検討するなら、以下の優先順位で確認してください。

基本給の額（賞与・退職金の計算ベース）
賞与の支給月数（過去3年の実績）
夜勤回数と夜勤手当の単価
住宅手当・寮の有無
退職金制度の充実度

「年収◯◯万円可能」という求人広告の「可能」は、最大値のことが多いので注意。基本給と確実な手当だけで判断するのが鉄則です。

4. 訪問看護・産業看護師など働き方を変える

病院勤務以外の選択肢を視野に入れると、給料と働きやすさの両立がしやすくなります。

訪問看護: 在宅医療の拡大で需要急増。年収500万円超も狙える
産業看護師: 企業の健康管理室で勤務。土日祝休み、夜勤なしで年収450万〜550万円
治験コーディネーター（CRC）: 製薬企業や医療機関で年収500万〜650万円
看護学校教員: 安定性が高く、年収500万〜600万円

特に産業看護師は、近年問い合わせが急増している分野です。健康経営の普及で企業ニーズが拡大し、看護師資格を活かしながらワークライフバランスを取りやすい仕事として注目されています。

5. 副業・スキマ時間で収入を補う

本業の給料アップが難しいときは、副業という選択肢もあります。看護師のスキルや知識を活かせる副業は意外と多く、空いた時間に月3万〜10万円程度のプラスを作る方が増えています。

医療系記事の執筆、看護学生向けのオンライン家庭教師、健康相談のオンラインカウンセリング、医療機器メーカーのアドバイザー、製薬企業の文献チェック、どれも経験と知識をマネタイズできる仕事です。

副業を選ぶときは、本業の就業規則と労働時間管理を必ず確認してください。月の総労働時間が増えすぎると、健康面のリスクも上がります。

准看護師から正看護師へのキャリアアップで給料はどう変わるか

准看護師として働いている方からよくいただく質問が、「正看護師の資格を取ると、どれくらい給料が上がるのか」というものです。

一般的に、准看護師の平均年収は410万円前後。正看護師の524万円と比べると、約110万円の差があります。月収ベースでは3万〜5万円の差で、これが生涯にわたって積み重なると数千万円規模の差になります。

進学コースには通信制・2年制・3年制などがあり、働きながら通えるルートも整備されています。「いまから勉強なんて無理」と感じる方も多いのですが、30代・40代で資格を取得して、その後20年以上働く前提なら、投資対効果はかなり大きい選択です。

看護師の生涯年収と退職金、長期視点での給料設計

最後に、長期視点で見たときの数字も押さえておきましょう。

22歳で就職して60歳まで38年間働いた場合、看護師の生涯年収はおよそ2億2,000万円〜2億3,000万円とされています。これに退職金が加わります。

退職金は施設によって差が大きく、

国公立病院: 2,000万〜2,500万円
大学病院: 1,500万〜2,000万円
民間総合病院: 800万〜1,500万円
中小民間病院: 300万〜800万円
クリニック: 制度なしのケースも多い

生涯年収で考えると、転職を頻繁に繰り返すより、ある程度の規模の病院で長く勤めるほうが有利になるケースもあります。短期の年収アップだけでなく、退職金・年金まで含めたトータル設計が大切です。

看護師給料に関する公的データの読み方

「看護師の平均年収」をネットで検索すると、いろんな数字が出てきて混乱する方も多いですよね。情報源によって平均500万円だったり、550万円だったり、600万円超だったり…。

これは、調査主体と調査対象の違いによる「自然なズレ」です。代表的な3つを押さえておけば、混乱せずに済みます。

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」: 全国の事業所を対象にした最大規模の統計。看護師の平均年収524万円はここから
日本看護協会「病院看護実態調査」: 病院勤務に特化した調査。施設規模・地域別のデータが詳細
求人サイトの平均値: 募集中の求人ベースで、実勢値より高めに出やすい

「自分の位置」を確認したいときは、厚労省の年代別・地域別データを基準に。「次に目指す水準」を考えるときは、看護協会データや求人情報を参考にする、という使い分けが現実的です。

看護師は「年収が高い」というイメージを持たれがちですが、実際の年収・給料はどのくらいなのでしょうか？「看護師の給料」をまるごと解説します！

公的データを正しく使うコツは、「平均」ではなく「中央値」と「分布」で見ること。平均は一部の高年収者に引っ張られて高めに出るので、自分の実態とは離れて見えることがあります。

看護師給料と税金、手取りを増やすために知っておきたい節税知識

額面を増やすのと同じくらい大切なのが、「税金で持っていかれる分」を最小限にすることです。

看護師の給料からは、所得税・住民税・健康保険・厚生年金・雇用保険が引かれます。額面36万円なら、手取りは28万円前後。残りの8万円が税金・社会保険料です。

ここで活用したいのが、以下の控除制度です。

iDeCo（個人型確定拠出年金）: 月23,000円まで掛金が全額所得控除
ふるさと納税: 年収500万円なら約6万円分を実質2,000円で活用可能
生命保険料控除・地震保険料控除: 年末調整で申請
医療費控除: 自分や家族の医療費が年10万円超で確定申告可能
特定支出控除: 業務に必要な研修費・資格取得費が一定額超で控除対象

これらをきちんと使うだけで、年間で3万〜8万円の節税効果があります。詳しくは国税庁の公式情報（国税庁）で確認してください。

「給料を上げる」ことに目が向きがちですが、同じ額面でも手元に残る金額を増やす「節税」は、実はリスクなく確実にできる収入アップ策です。

メンタル面から見た「給料への不満」とどう向き合うか

ここからは、産業カウンセラーとしての視点で少しお話しさせてください。

「給料が低い」という訴えの裏には、実は3つの感情が混ざっていることが多いんです。

ひとつめは、純粋に「お金が足りない」という経済的な問題。これは家計の見直しや収入アップで解決できます。

ふたつめは、「自分の労力に対する正当な評価が得られていない」という承認の問題。給料は労働の対価であると同時に、自己肯定感の指標でもあります。年収が同じでも、「あなたの仕事は価値がある」と認められている職場とそうでない職場では、満足度がまったく違います。

みっつめは、「将来への漠然とした不安」。物価上昇、結婚・出産、親の介護、老後資金…さまざまな未来予想図が「給料が足りないかも」という不安に集約されてしまうケースです。

私のところに来られる方には、まずこの3つを切り分けてもらいます。「いま、何にいちばん苦しんでいるのか」を言語化するだけで、次の一歩がぐっと見えやすくなるんです。

ここまで「本業の看護師給料を上げる方法」を見てきましたが、最近の傾向として、本業を変えるのではなく「本業＋副業」で総収入を最適化する看護師さんが増えています。

副業として在宅ワークを始める場合、まずは仕事の探し方から押さえておきたいですね。在宅ワークの求人の探し方5選｜初心者でも安心な方法と注意点を徹底解説では、初心者でも安心して始められる求人選びの基準を整理しています。

夜勤明けの日や休日の数時間を有効活用したい方には、在宅ワーク主婦の1日のタイムスケジュール公開が参考になります。実際にどう時間を組み立てているかが具体的にわかります。

また、本業の合間に副業をこなすには集中力の使い方が鍵です。在宅ワークの集中力アップ｜ポモドーロ以外に効く7つのテクニックでは、限られた時間で成果を出すための実践的なテクニックを紹介しています。

文章を書くことに興味がある方には、著述家，記者，編集者の年収・単価相場で医療系ライターを含む執筆系の単価水準を確認できます。月3万〜5万円程度なら、看護師としての知識と経験を活かして比較的早く到達できる金額帯です。

少し視野を広げると、看護師の知識はAI・ヘルスケア領域でも価値が高まっています。AIコンサル・業務活用支援のお仕事では、医療現場の知見をAI活用支援に展開する案件が見つかります。同様に、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事では、医療系企業のマーケティングや健康情報サービスの監修案件など、看護師の専門性が直接活きるポジションが揃っています。

技術スキルを身につけて単価を上げたい方には、アプリケーション開発のお仕事も選択肢になります。医療・ヘルスケアアプリの企画段階で看護師の視点が求められるケースは増加傾向で、ドメイン知識と開発知識を持つ人材は希少です。エンジニア領域の単価水準はソフトウェア作成者の年収・単価相場で確認できます。

副業を体系的に学びたいなら、ビジネス系の資格も役立ちます。ビジネス文書検定は医療系ライターを目指す方に基礎を提供してくれますし、IT領域に踏み込みたい方はCCNA（シスコ技術者認定）のような国際資格を取ることで、医療ITコンサルタントとしてのキャリアパスも開けてきます。

私自身、フリーランスになる前は会社員として固定給で働いていました。独立してから感じたのは、「収入源が1本だと、その1本に対する不安や不満が大きくなりすぎる」ということ。複数の収入源を持つことで、本業への精神的依存が減り、結果的に本業も冷静に評価できるようになります。これは多くの看護師さんに当てはまる、心の健康のためのお金の話です。

公的機関・関連参考情報

本記事の内容に関連する公的機関や信頼できる情報源は以下の通りです。最新情報は公式サイトで確認してください。

厚生労働省

よくある質問

Q. 看護師が副業をしてバレる一番の原因は何ですか？

最も多いのは「住民税」の金額変化です。副業収入が住民税に反映され、本業の給与計算担当者が気づくケースです。これを防ぐには、確定申告時に住民税を「普通徴収（自分で納付）」に選択することが有効ですが、自治体や副業の形態（バイトか請負か）によって対応が異なるため、事前の確認が必要です。

Q. 公務員看護師ですが、絶対に副業はできませんか？

法律により原則禁止されていますが、例外的に許可される場合もあります（実家の農作業の手伝い、家賃収入、少額の執筆活動など）。ただし、必ず事前に「任命権者（病院長など）」の許可を得る必要があり、無許可で行うと懲戒処分の対象となります。リスクを考えると、無許可での活動はおすすめしません。

Q. 看護師免許を持っているだけで単価は上がりますか？

上がりますが、免許のみより「免許＋経験＋発信力」が揃っている方が単価は跳ね上がります。SNSやブログで医療情報を発信している看護師の方が、発注者からの信頼を得やすく、文字単価3円以上の案件にアクセスできる可能性が高いです。

Q. 病院勤務しながら在宅副業はできますか？

業務委託型なら労働時間通算の対象外のため、本業の就業規則で副業が認められていれば問題なく両立可能です。夜勤明けの休日や夜間時間を活用する方が多いです。ただし守秘義務違反にあたる情報発信は厳禁です。

Q. 看護師の資格を活かして在宅で働くことは可能ですか？

可能です。電話での健康相談窓口や医療系メディアのライター、遠隔保健指導などは在宅求人が増えています。また、Webエンジニア的な視点では、医療系システムのカスタマーサクセスや電子カルテの導入支援なども、看護師の知見を活かしつつリモートで働ける職種として注目されています。臨床現場以外のキャリアを視野に入れることで、在宅での働き方はより身近なものになります。