フリーランスの手取り計算シミュレーション｜年収別の早見表

「フリーランスで年収500万って、手取りいくらになるの？」——これ、独立前に一番気になるポイントですよね。

会社員なら給与明細を見れば手取りが分かりますが、フリーランスは自分で計算する必要があります。僕も独立1年目は手取りの感覚がつかめなくて、想定より税金が多くて焦った経験があります。

フリーランスの手取り計算の基本

フリーランスの手取りは、以下の式で計算できます：

手取り = 年収（売上） − 経費 − 所得税 − 住民税 − 国民健康保険料 − 国民年金

会社員と違って、社会保険料の半額を会社が負担してくれることはありません。すべて自分で支払う必要があります。

年収別の手取り早見表

以下は経費率20%、青色申告65万円控除を適用した場合の概算です。

年収（売上）	経費	所得税	住民税	健康保険	年金	手取り
300万円	60万	5.5万	12万	18万	20万	約185万円
400万円	80万	11万	18万	27万	20万	約244万円
500万円	100万	19万	25万	37万	20万	約299万円
700万円	140万	42万	38万	55万	20万	約405万円
1,000万円	200万	90万	58万	77万	20万	約555万円
1,500万円	300万	185万	88万	106万	20万	約801万円

※国民年金は月額16,980円（2026年度）で計算。国民健康保険料は自治体により異なります。

各項目の詳しい計算方法

所得税の計算

所得税は累進課税で、所得が多いほど税率が上がります。

課税所得	税率	控除額
195万円以下	5%	0円
330万円以下	10%	97,500円
695万円以下	20%	427,500円
900万円以下	23%	636,000円
1,800万円以下	33%	1,536,000円

住民税の計算

住民税は所得に関係なく一律10%（都道府県民税4%＋市区町村民税6%）＋均等割5,000円程度です。

国民健康保険料の計算

国民健康保険料は自治体ごとに異なりますが、おおむね所得の8〜10%程度。年間の上限額は106万円（2026年度）です。

会社員とフリーランスの手取り比較

同じ「年収500万円」でも、手取りは大きく異なります。

項目	会社員	フリーランス
年収	500万円	500万円
社会保険料	約72万円	約57万円
所得税	約14万円	約19万円
住民税	約24万円	約25万円
手取り	約390万円	約299万円

フリーランスのほうが手取りが少なく見えますが、これは経費を差し引いた後の数字。経費として使った分は実質的に自分のために使っているお金なので、単純比較はできません。

手取りを増やすための方法

経費を漏れなく計上する

家賃按分、通信費、交通費、書籍代など、事業に関連する支出はすべて経費にしましょう。経費が増えれば課税所得が減り、手取りが増えます。

青色申告の65万円控除を使う

青色申告で複式簿記＋e-Taxなら65万円の控除。これだけで年間13〜23万円の節税効果があります。

iDeCoに加入する

個人型確定拠出年金（iDeCo）は掛金が全額所得控除。フリーランスは月額最大68,000円まで積み立てられます。年間81.6万円が所得控除になるので、節税効果は絶大です。

小規模企業共済に加入する

月額最大7万円、年間84万円が所得控除に。将来の退職金としても受け取れるので、一石二鳥の制度です。

手取り計算の注意点

消費税の課税事業者に注意

年間売上が1,000万円を超えると、翌々年から消費税の課税事業者になります。インボイス制度に登録している場合は売上に関係なく課税事業者。消費税の納税額も手取りから引かれるので、年収1,000万円超のフリーランスは特に注意が必要です。

予定納税の存在

前年の所得税が15万円以上だと、翌年に「予定納税」として所得税の前払いが求められます。7月と11月に納付するので、キャッシュフローの管理が重要です。

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