印刷会社勤務のままDTP副業を受ける方法｜就業規則の確認が最初の一歩

2026年2月25日

前田壮一

この記事のポイント

✓印刷会社に勤めながらDTP・POP制作の副業を始める際の就業規則の確認ポイントと
✓本業との両立方法を解説
✓競業避止や情報漏洩のリスクにも触れます

印刷会社やデザイン会社に勤めながら、DTP・POP制作の副業を始めたいと考えている方は多いと思います。まず、安心してください。会社員としてDTP関連の仕事をしながら、副業でも同じ分野の仕事をすること自体は、法律上一律に禁止されているわけではありません。ただし、始める前に必ず確認しておくべきことがあります。それが「就業規則」です。この記事では、印刷会社に勤めながらDTP・POP制作の副業を始める際に、就業規則をどう確認すればよいか、そして本業と両立していくための現実的な進め方を解説します。

なぜ就業規則の確認が最初の一歩なのか

副業を始めようとするとき、多くの人が案件探しやスキルの準備から着手しがちです。しかし、印刷業界やデザイン業界で働く方の場合、まず確認すべきは就業規則です。理由は大きく2つあります。

1つ目は、多くの企業の就業規則に「副業・兼業に関する規定」が設けられており、事前の届け出や許可が必要とされているケースが少なくないためです。無届けで副業を始めてしまうと、後から発覚した際に懲戒処分の対象となるリスクがあります。

2つ目は、DTP・POP制作という職種そのものが、本業と同じ業界・同じスキルセットを使う仕事であるため、「競業避止義務」に抵触してしまう可能性がある点です。特に、本業の勤務先と取引先が重なる、あるいは競合するような案件を副業として受けてしまうと、トラブルに発展するリスクが高まります。

就業規則で確認すべき具体的な項目

就業規則を確認する際、次の項目に注目してください。

副業・兼業の許可制か届出制か

企業によって、副業に関するルールは「許可制（会社の承認が必要）」「届出制（会社への報告のみで可）」「原則自由」など、さまざまなパターンがあります。まずは自社の就業規則が、どの方式を採用しているかを丁寧に確認しましょう。多くの企業では、就業規則の「服務規律」や「兼業・副業」といった章に該当する記載があります。

競業避止義務の範囲

競業避止義務とは、在職中や退職後の一定期間、勤務先と競合する事業を行わないという義務です。就業規則や雇用契約書に、この義務の具体的な範囲（同業他社への転職禁止、同業での副業禁止など）が明記されている場合があります。DTP・POP制作の副業を検討している場合、この条項が自分にどう適用されるかを、慎重かつ丁寧に確認する必要があります。

情報漏洩・秘密保持に関する規定

DTP・POP制作の仕事は、クライアントの商品情報やブランドイメージなど、機密性の高い情報に触れる機会が多い職種です。本業で得た知識やノウハウ、あるいは取引先の情報を、そのまま副業の案件に流用してしまうことは、秘密保持義務違反にあたる可能性があります。就業規則に「業務上知り得た情報の第三者への開示禁止」といった条項がないか、必ず確認しておきましょう。

労働時間・健康管理に関する規定

副業の労働時間が本業に支障をきたさないよう、企業によっては副業の労働時間の上限を設けている場合があります。過重労働による健康被害を防ぐ目的で設けられている規定であり、本業の業務に影響が出るような働き方は、就業規則違反とみなされるリスクがあるだけでなく、自分自身の健康を損なうことにもつながります。

DTPデザイナー募集。Illustrator・Photoshopを使用し、自社アミューズメント店舗のPOP・ポスター・DM制作を担当します。写真と文字を組み合わせた広告物制作が中心で、キャラクター作画はありません。実働7.5時間、残業なしで18時退社、年休125日とメリハリをつけて働けます。評価制度は明確で、昇給に繋がりやすい仕組みです。広告課は3名体制で、社員主体の会社づくりと協力・成長を重視する社風です。未経験歓迎で、DTPデザイナー実務経験2年程度の方を求めています。出典: 求人ボックス

この求人例のように、正社員のDTPデザイナー求人では「実働7.5時間、残業なし」といった働きやすさを打ち出す企業も増えています。こうした環境で働いている場合、本業の負荷が比較的軽いぶん、副業に充てられる時間的余裕も生まれやすいと言えるでしょう。ただし、時間的な余裕があるかどうかと、就業規則上その時間を副業に使ってよいかどうかは、別の問題として切り分けて考える必要があります。

副業を届け出る際の具体的な進め方

就業規則を確認した結果、届出や許可が必要とされている場合、どのように会社へ伝えればよいのでしょうか。

事前に人事担当者へ相談する

いきなり正式な届出書を提出するのではなく、まずは人事担当者や直属の上司に、副業を検討している旨を相談してみることをおすすめします。企業によっては、副業に対する社内の運用実態が就業規則の文言通りとは限らないケースもあり、事前の相談を通じて実際の運用感を把握しておくと、その後の手続きがスムーズに進みます。

副業の内容を具体的に説明できるようにしておく

会社に相談する際は、「どんな内容の仕事を」「どの程度の時間」「どのような形態（個人事業主として、業務委託として等）で行うか」を、できる限り具体的に説明できるよう準備しておきましょう。曖昧な説明では、会社側も許可の判断がしづらくなります。

競業避止・秘密保持の観点で懸念がないことを示す

本業の取引先と重ならない分野、あるいは本業とは異なる業種のクライアントを対象にする予定であることを伝えられれば、会社側の懸念を払拭しやすくなります。私自身、メーカー勤務時代に副業としてWebライティングを始めた際、まずは本業と直接関係のない分野から着手し、会社に相談する際もその点を明確に伝えるようにしていました。

本業との両立で気をつけたい実務上のポイント

就業規則の確認と届出が済んだ後、実際に副業を進めていく上で気をつけたいポイントを整理します。

業務時間中の副業対応は厳禁

当然のことですが、本業の業務時間中に副業の連絡対応や作業を行うことは、就業規則違反となるだけでなく、本業の同僚や上司からの信頼を損なう行為です。副業の連絡確認や作業は、就業時間外に限定して行うことを、どんなに忙しくても徹底しましょう。

会社の設備・データを副業に使わない

会社支給のパソコンやソフトウェア、あるいは会社で作成したテンプレートやデザイン素材を、そのまま副業の案件に流用することは避けなければなりません。副業用の環境（ソフトウェアのライセンス、パソコン等）は、多少コストがかかっても、可能な限り自分自身で用意することが望ましいです。

取引先が重ならないよう案件を選別する

本業の勤務先が取引しているクライアントや、同じ業界の競合企業からの依頼は、たとえ魅力的な条件であっても慎重に判断する必要があります。少しでも利益相反の懸念がある案件は、会社への相談なしに勝手に引き受けないという姿勢を徹底しましょう。

健康管理を最優先にする

本業と副業を掛け持ちすると、どうしても睡眠時間や休息時間が削られがちです。私も42歳でフリーランスに転向する前、退職前の1年間は本業と副業を両立させていましたが、無理のないペースを維持することの大切さを痛感しました。皆さんも、体調を崩してしまっては元も子もありません。無理のない範囲で、少しずつ副業の時間を確保していくことをおすすめします。

就業規則に違反してしまった場合のリスク

万が一、就業規則で禁止されている副業を無届けで行い、それが発覚してしまった場合、どのようなリスクがあるのでしょうか。企業によって対応は異なりますが、一般的には次のような段階を踏むことが多いとされています。

まず、口頭または書面での注意・指導が行われ、副業の中止や、正規の届出手続きを踏むよう求められます。それでも改善が見られない場合、就業規則の内容によっては懲戒処分（けん責、減給、出勤停止など）の対象となる可能性があります。極端なケースでは、懲戒解雇に至ることも制度上は考えられますが、これは副業の内容が本業に著しい損害を与えた場合など、限定的な状況に限られることが一般的です。

重要なのは、こうした処分の有無や程度は、各企業の就業規則の具体的な文言と、実際に発生した事情によって大きく異なるという点です。「副業=即クビ」というわけではありませんが、リスクをゼロにするためには、事前の確認と正規の手続きが最も確実な方法であることに変わりはありません。

また、就業規則違反という直接的な処分とは別に、社内での信頼を損なうという副次的なリスクも見過ごせません。副業が発覚した経緯によっては、たとえ処分に至らなかったとしても、上司や同僚からの見え方が変わってしまうことがあります。長く同じ会社で働き続けたいと考えている場合、こうした人間関係への影響も含めて、正規の手続きを踏むことの意味を捉えておくとよいでしょう。

就業規則が見当たらない・わかりにくい場合の対処法

会社によっては、就業規則が社内システムのどこにあるのか分かりにくかったり、そもそも周知が徹底されていなかったりするケースもあります。労働基準法では、常時10人以上の労働者を使用する事業場において就業規則の作成と届出、そして労働者への周知が義務付けられています。周知の方法は、事業場の見やすい場所への掲示、書面の交付、社内システムでの常時閲覧可能な状態での提供など、いくつかの方法が認められています。

もし自社の就業規則がどこにあるか分からない場合は、人事部や総務部に確認すれば、閲覧方法を教えてもらえるはずです。それでも確認が難しい場合や、内容が複雑で判断に迷う場合は、労働問題に詳しい社会保険労務士や弁護士に相談するという選択肢もあります。副業に関する規定は、企業によって細かい表現が異なるため、自己判断だけに頼らず、専門家の視点を借りることも有効な手段です。

なお、就業規則そのものに副業に関する明確な規定が一切ない場合もあります。この場合、一般的には副業自体が禁止されているとは解釈されにくいものの、労働契約上の誠実義務（本業に支障をきたさない義務）は当然に存在します。規定がないからといって何をしてもよいわけではなく、常識的な範囲での配慮は必要だと考えておくのが無難です。

副業を始めるタイミングの見極め方

就業規則の確認が済み、届出も無事に受理されたとして、次に考えるべきは「いつから副業を始めるか」というタイミングです。

本業が繁忙期でないタイミングを選ぶ

印刷業界は、年度末や年末年始、季節ごとのキャンペーン時期など、繁忙期が比較的はっきりしている業界です。本業が忙しい時期に副業を並行して始めてしまうと、どちらも中途半端になりかねません。比較的落ち着いている時期を見計らって、小さな案件から始めることをおすすめします。

家族の理解を得ておく

副業を始めることで、家族と過ごす時間や家事に充てる時間が減る可能性があります。私自身、退職前に副業を始めた際、妻には「大丈夫なの？」と何度も聞かれました。事前に家族へ相談し、理解を得ておくことは、精神的な負担を減らす意味でも大切なステップです。中学生と小学生の子どもがいる我が家では、平日の夜と休日の一部を作業時間に充てていましたが、家族との時間を完全にゼロにはしないよう意識していました。

最初は小さく始めて、様子を見ながら拡大する

いきなり大きな案件を受注しようとせず、まずは月に1〜2件程度の小規模な案件から始めることをおすすめします。本業への影響、体力的な負担、時間の使い方などを実際に体験しながら、少しずつ副業のボリュームを調整していくのが、無理のない進め方です。皆さんも、最初から完璧な両立を目指すのではなく、試行錯誤しながら自分なりのペースを見つけていってください。

副業がバレる原因と、正直に進めることの重要性

副業が会社に発覚する主な原因として、住民税の金額から推測されるケースがよく知られています。副業による所得が増えると、住民税の金額が本業の給与のみの場合と比べて変動するため、経理担当者が気づく可能性があります。

ここで大切なのは、「バレないようにする」という発想ではなく、就業規則に従って正直に届け出るという姿勢です。就業規則違反が発覚した場合のリスクは、副業を隠して進めることのリスクよりもはるかに大きくなります。届出が必要な会社に勤めている場合は、面倒に感じても、必ず正規の手続きを踏むようにしましょう。

なお、住民税の申告方法（普通徴収か特別徴収か）や、確定申告の要否については、個人の状況によって扱いが異なります。正確な手続きについては、税務署や自治体の窓口で確認することをおすすめします。曖昧な情報のまま進めてしまうと、後から思わぬトラブルにつながる可能性があります。

副業で得た収入の管理と確定申告の基礎

副業を続けていく中で、避けて通れないのが収入管理と確定申告です。会社員として給与所得を得ながら、副業で一定額以上の所得を得た場合、原則として確定申告が必要になります。所得の種類（事業所得か雑所得か）や、必要な申告の要否は個人の状況によって異なるため、正確な判断は税務署の窓口で確認することをおすすめします。

経費の記録を日頃からつけておく

副業にかかった費用（ソフトウェアのライセンス料、パソコンの購入費、通信費の一部など)は、経費として計上できる場合があります。日頃からレシートや領収書を保管し、収支を記録しておく習慣をつけておくと、確定申告の時期に慌てずに済みます。何が経費として認められるかの判断は個別の状況によって異なるため、迷った場合は税務署や税理士に確認するのが確実です。

自己判断で経費計上の範囲を広げすぎてしまうと、後から指摘を受けるリスクがあります。逆に、経費にできるものを見落として過大に納税してしまうケースも少なくありません。日々の記録を丁寧に積み重ねておくことが、どちらの失敗も防ぐ最も基本的な対策になります。

収入と支出を分けて管理する

本業の給与口座と、副業の収入を受け取る口座を分けておくと、収支の管理がしやすくなります。会計ソフトを使って記帳を自動化しておけば、確定申告の作業負担も大きく軽減されます。

住民税の納付方法を確認する

副業による所得について確定申告をする際、住民税の納付方法を「特別徴収（給与から天引き）」にするか「普通徴収（自分で納付）」にするかを選択できる場合があります。会社に副業を知られたくない事情がある場合、この選択によって住民税の通知内容が変わることがありますが、選択できるかどうかは自治体によって取り扱いが異なるため、事前に自治体の窓口で確認しておくことが確実です。

本業のスキルを副業に活かす、副業の経験を本業に還元する

印刷会社に勤めながらDTP・POP制作の副業を行うことには、単なる収入増加以上のメリットがあります。それは、本業と副業それぞれで得た知識や経験を、相互に還元し合えるという点です。

本業で培った印刷工程の知識や、品質管理のノウハウは、副業の案件においても大きな強みになります。逆に、副業で様々な業種のクライアントと直接やり取りする経験は、本業では得られない視点（クライアントが本当に求めているものは何か、価格に対する感覚など）を養う機会にもなります。

私自身、フリーランスとして独立する前、技術文書のライティングと品質管理コンサルを兼業していた経験から、複数の仕事を掛け持ちすることで得られる視野の広がりを実感しています。ひとつの会社・ひとつの業界だけに閉じていると気づきにくい市場の動きも、複数の現場に関わることで見えてくるものがあります。

正直に言うと、退職前の1年間は、本業の業務と副業の対応を両立させることに苦労した時期もありました。慣れないうちは時間の配分がうまくいかず、休日を丸々作業に充ててしまうこともありました。それでも、少しずつペースをつかんでいくうちに、本業と副業のそれぞれで学んだことが相互に活きてくる感覚を得られるようになりました。この感覚は、実際に両立を経験してみないと分からないものだと思います。

将来的に独立を視野に入れる場合の準備

印刷会社に勤めながら副業としてDTP・POP制作を始める方の中には、将来的に独立を視野に入れている方も少なくないと思います。私自身、42歳で会社を辞める決断をした際、退職の1年前から副業を始めていたことが、独立後の不安を大きく減らしてくれました。ゼロからの独立ではなく、すでに取引実績のある状態でスタートできたことは、精神的にも経済的にも大きな支えになりました。

将来の独立を見据えている場合は、副業の期間を「実績づくり」と「顧客との関係構築」の時間として捉えることをおすすめします。ただし、この段階でも就業規則や競業避止義務の範囲を逸脱しないよう、慎重に案件を選ぶ姿勢は変わらず重要です。独立という大きな決断の前だからこそ、余計なトラブルの芽は事前に摘んでおきたいところです。

将来性という観点で見ると、DTP・POP制作は店舗ビジネスの販促需要が継続的に存在する分野であり、AIによる自動化が一部進んでいるとはいえ、クライアントごとの細かい要望に応じたきめ細やかな対応は、まだ人の手による部分が大きく残っています。この点は、長期的なキャリアを考えるうえで、ひとつの安心材料と言えるでしょう。

独自データから見えるDTP・POP案件の兼業事情

在宅ワーク案件全体を見渡すと、DTP・ポスター・POP・ラベルのお仕事のカテゴリでは、正社員として働きながら副業でも取り組みやすい、短納期・小規模な案件が多く見られます。本業の合間を縫って対応しやすい案件のボリュームは、兼業を検討している方にとって重要な判断材料になります。

また、周辺分野としてAI・マーケティング・セキュリティのお仕事のような分野にも、デザインスキルを活かせる案件が存在します。本業の勤務先と直接競合しない分野へ視野を広げることは、競業避止義務のリスクを避けながら副業の幅を広げる、ひとつの有効な戦略です。

さらに、作曲・編曲・効果音・ジングルのお仕事のようなクリエイティブ職種も、印刷業界とは異なる業界のクライアントを相手にすることが多く、利益相反のリスクを抑えながら新しいスキルを試す機会になり得ます。

法務まわりの実務については、フリーランスを守る「下請法（取適法）」の知識｜発注書・契約書の必須項目チェックリストも参考になります。副業であっても業務委託契約を結ぶ以上、発注書・契約書の基本的な確認事項は本業と変わりません。税務手続きについては税理士の副業ガイド｜確定申告代行・記帳代行で稼ぐ方法【2026年版】、法人化や登記に関心がある場合は本店移転・役員変更登記の報酬相場｜オンライン申請とプロへの依頼比較【2026年最新】もあわせてご覧ください。

20年この在宅ワーク市場を見てきた立場から言えば、本業を持ちながら副業を長く続けられる人には共通点があります。それは、会社のルールを軽視せず、正々堂々と手続きを踏んだ上で、本業に支障が出ない範囲で無理なく取り組んでいることです。隠れて副業をする不安を抱えながら働くより、正直に届け出て堂々と両立するほうが、結果的に長続きします。

また、仲介手数料が発生しない直接取引の仕組みは、限られた時間で副業に取り組む会社員にとって、時間あたりの実質的な手取りを最大化するという意味で相性がよいと言えます。中間マージンが差し引かれない分、同じ作業時間でもより厚い報酬を受け取れる可能性が高まります。手数料0%という条件は、限られた副業時間を最大限に活かしたい会社員にとって、決して小さなメリットではありません。

よくある失敗パターンとその回避策

最後に、印刷会社に勤めながらDTP・POP制作の副業を始めた人が陥りがちな失敗パターンと、その回避策をまとめておきます。

失敗パターン1：就業規則を確認せずに案件を受けてしまう

「みんなやっていることだから大丈夫だろう」という思い込みで、就業規則を確認しないまま副業を始めてしまうケースです。周囲が副業をしているからといって、それが会社として正式に許可された状態とは限りません。必ず自分自身で就業規則を確認し、必要であれば人事担当者に直接確認する手間を惜しまないことが大切です。

失敗パターン2：本業の繁忙期に無理な件数を引き受けてしまう

副業を始めたばかりの頃は、案件を得られること自体が嬉しく、つい引き受けすぎてしまう傾向があります。しかし、本業の繁忙期と副業の納期が重なると、どちらも中途半端な結果になりかねません。案件を引き受ける前に、本業のスケジュールを確認し、無理のない件数に絞ることを心がけましょう。

失敗パターン3：本業と副業のクライアント情報を混同してしまう

複数の案件を並行して進めていると、うっかり本業の情報を副業の場で口にしてしまったり、逆に副業のクライアント情報を本業の同僚に話してしまったりするリスクがあります。情報管理を徹底し、本業と副業で使うツールやメモを明確に分けておくことをおすすめします。

失敗パターン4：健康を犠牲にしてしまう

副業の収入が増えてくると、つい欲が出てさらに件数を増やしたくなるものです。しかし、本業と副業の両立で最も大切なのは、健康を維持しながら長く続けられるペースを保つことです。無理をして体調を崩してしまえば、本業にも副業にも悪影響が及びます。

まず、安心してください。就業規則を正しく確認し、正規の手続きを踏んで進めれば、印刷会社に勤めながらDTP・POP制作の副業に取り組むことは十分に可能です。準備さえすれば、40代からでも、あるいはどんな年代からでも、決して遅くはありません。焦らず、自分と家族のペースを大切にしながら、一歩ずつ進めていってください。