副業手取り早見表｜売上から税金・手数料を引いた金額をひと目で確認

2026年2月22日

丸山桃子

この記事のポイント

✓副業の手取りを早見表でひと目で確認
✓売上から税金・社会保険料・手数料を引くといくら残るのか
✓年収帯別シミュレーションと計算式

「副業で月5万円稼げた」と思っても、実際に通帳に残るお金はその額面どおりではありません。副業の売上には所得税・住民税・社会保険料、さらに案件を受注したプラットフォームの手数料が乗ってきます。この記事では「副業手取り早見表」をキーワードに、売上からいくら引かれて最終的にいくら残るのかを、年収帯別のシミュレーションと早見表で一気に確認できるよう整理しました。私自身、副業からフリーランスに移行する過程で「思ったより残らない」と何度も面食らった経験があるので、その実感も交えながら、計算式・確定申告の境界・手取りを増やす現実的な手順までまとめていきます。

「副業手取り早見表」と検索する方の多くは、漠然と「稼ぎたい」のではなく、すでに副業を始めているか、これから始めようとしていて、税金や手数料を差し引いた後の現実的な金額を知りたいという段階にいます。本記事のゴールは、その「結局いくら残るの？」という疑問に、客観的な計算ロジックと数値で答えることです。

副業の手取りが「額面どおりにならない」理由を最初に押さえる

副業の手取りを正しく理解するには、まず「売上＝手取りではない」という当たり前のようで見落としがちな構造を整理する必要があります。会社員の給与は源泉徴収と年末調整で税金処理が完結しているため、振り込まれる金額がそのまま使えるお金、という感覚に慣れている方が多いです。しかし副業は、税金の計算が会社任せにならず、自分で把握しなければならない領域が増えます。

副業の売上から差し引かれる主な要素は、大きく分けて4つです。1つ目は所得税、2つ目は住民税、3つ目は社会保険料の追加負担（条件により）、4つ目はプラットフォーム手数料や経費です。このうち税金は「副業で得た所得」を本業の所得に合算して累進課税で計算されるため、本業の年収が高い人ほど副業分にかかる税率も高くなります。ここが副業の手取りを語るうえで最も重要なポイントで、同じ副業所得50万円でも、本業年収300万円の人と700万円の人では、手取りに残る金額がまったく違ってきます。

副業の税金がどのように計算されるかについて、専門メディアでは次のように説明されています。

ブログやYouTube、仮想通貨やウーバーイーツなど副業でお金を稼いだときには税金が上乗せされます。会社員やパート・アルバイトなどとして給料をもらっているひとが副業で利益を得た場合、追加される税金はいくらになるか、年収200万～700万ごとにシミュレーションしました。

つまり副業の手取りを正確に出すには、「副業単体でいくらの税金か」ではなく、「本業＋副業の合計所得に対していくらの税金か、そこから本業分を差し引いた増分はいくらか」という2段階の発想が欠かせません。早見表を見るときも、必ず自分の本業年収を起点に読むことが大切です。

副業の所得は「収入」ではなく「所得」で考える

ここで混乱しやすいのが、「収入」と「所得」の違いです。副業で100万円の売上があっても、その全額に税金がかかるわけではありません。売上から必要経費を引いた残りが「所得」であり、税金はこの所得に対して計算されます。

例えばクラウドソーシングでデザインの仕事をして年間100万円の報酬を得たとして、ソフトの利用料・通信費・参考書籍・パソコンの減価償却などで30万円の経費がかかったなら、所得は70万円です。税金はこの70万円を基準に計算されます。経費をきちんと記録するかどうかで、課税対象が変わり、手取りも変わるということです。早見表だけを見て「副業100万円ならこれくらい引かれる」と単純に判断せず、自分の経費がどれくらいかを把握しておくことが、手取りを守る第一歩になります。

副業の種類によって所得区分が変わる

副業の所得は、その内容によって「雑所得」「事業所得」「給与所得」などに区分されます。アルバイトやパートのように雇用契約に基づくものは給与所得、業務委託でクラウドソーシングやブログ・YouTubeなどで得るものは多くが雑所得、本格的に事業として継続・反復している場合は事業所得になり得ます。

この区分は手取りに直接影響します。事業所得として認められれば青色申告特別控除（最大65万円）が使え、課税所得を大きく圧縮できます。一方で雑所得はこの控除が使えません。どの区分になるかは継続性・営利性・規模などで実態判断されるため、自分の副業がどこに当てはまるかを早い段階で意識しておくと、後の節税の打ち手が変わってきます。所得区分の考え方や青色申告の要件は、国税庁の公式サイトで確認するのが確実です。

副業の手取り早見表｜売上・所得から残る金額をひと目で確認

ここからが本題の早見表です。読者がいちばん知りたいのは「結局いくら残るのか」なので、典型的なケースを数値で示します。前提条件を揃えないと数字がブレるため、ここでは会社員（本業あり）が副業を行うケースを中心に、本業年収帯別に整理します。

前提条件（早見表の読み方）

早見表を読むうえで、以下の前提を必ず確認してください。前提が変われば手取りも変わります。

本人は40歳未満・独身・本業で社会保険に加入済み
副業の経費はここでは簡略化のため一定割合で想定
副業所得は本業の課税所得に上乗せされ、累進課税で計算
住民税は所得割10%を基準に概算
プラットフォーム手数料・消費税の扱いは後述（早見表は税引後ベース）

これらはあくまで概算モデルです。実際の金額は扶養の有無・各種控除・自治体によって変動します。早見表は「だいたいの肌感をつかむための地図」として使い、最終的な金額は確定申告ソフトや税理士で確定させるのが安全です。

本業年収別・副業所得にかかる税金と手取りの早見表

以下は、本業年収帯別に「副業所得（経費差引後）」が増えたときに、追加でかかる所得税＋住民税のおおよその割合と、手取りに残る金額の目安をまとめたものです。副業所得に対する「実質的な負担率」をイメージしてください。

本業年収	副業所得にかかる実質税率（目安）	副業所得50万円のときの手取り目安	副業所得100万円のときの手取り目安
300万円	約15〜20%	約40〜42万円	約80〜85万円
400万円	約20%	約40万円	約80万円
500万円	約20〜30%	約37〜40万円	約73〜80万円
600万円	約30%	約35万円	約70万円
700万円	約30〜33%	約34〜35万円	約67〜70万円
900万円超	約33〜43%	約29〜33万円	約57〜67万円

この表から読み取ってほしいのは、本業年収が上がるほど、同じ副業所得でも手取りが減るという事実です。所得税は累進課税で、課税所得が増えるほど高い税率の区分（ブラケット）に乗ります。副業所得は本業の課税所得の「上」に積み上がるため、本業年収が高い人の副業所得は、最初から高い税率帯で課税されることになります。

副業収入別・確定申告と手取りの早見表

次に、副業の「収入額（経費差引前のざっくりした売上感覚）」をベースに、確定申告の要否と手取りのイメージを早見表にしました。確定申告のラインは手取り以前の重要な分岐点なので、ここを外すとペナルティで手取りがさらに減ります。

副業の年間所得（経費差引後）	確定申告	住民税申告	手取りへの影響
20万円以下	原則不要（所得税）	必要	所得税はかからないが住民税は発生
20万円超〜45万円	必要	確定申告で兼ねる	所得税＋住民税が発生
45万円超〜	必要	確定申告で兼ねる	税負担が本格化
事業所得で継続	必要（青色推奨）	確定申告で兼ねる	青色申告控除で圧縮可能

ここで多くの方が誤解するのが「20万円以下なら何もしなくていい」という点です。これは所得税の確定申告が不要というだけで、住民税の申告は別途必要です。副業の住民税を放置すると後から追徴される可能性があり、結果的に手取りを削ることになります。「20万円ルール」は所得税限定だと正しく理解しておきましょう。確定申告の境界については、専門メディアでも次のように整理されています。

ちなみに上記の場合、住民税は約18万円になります。以上のように、副業収入がある場合は所得を合計してから税金の計算をしないといけないので注意しましょう。下記のシミュレーションで副業収入を入力すれば税金や手取りを計算できます。所得控除なども利用できます。

副業の手取りを計算する具体的な方法とステップ

早見表で全体像をつかんだら、次は自分のケースに当てはめて計算する方法です。手取りは「副業収入 − 経費 − 税金 − 手数料 − 追加社会保険料」で求めます。順を追って見ていきます。

ステップ1：副業の所得（収入 − 経費）を出す

最初にやるのは、年間の副業収入から経費を引いて「所得」を確定させることです。経費に計上できるのは、その副業を行うために直接かかった費用です。具体例を挙げると、業務に使うパソコン・周辺機器、ソフトウェアのサブスク料金、通信費、取材や打ち合わせの交通費、参考書籍、業務専用スペースの家賃按分などです。

私がSNSコンサルやEC運営支援の副業を始めた頃、いちばん最初につまずいたのがこの経費管理でした。最初の年は領収書をろくに残さず、確定申告の時期に「あの撮影機材も、あの素材サイトの年間契約も経費にできたのに記録がない」と取りこぼしました。経費を1円も計上しなければ、収入の全額が課税対象になり、手取りはその分だけ削られます。スマホで撮るだけでもいいので、支出はその場で記録する習慣を最初に作っておくことを強くおすすめします。

ステップ2：本業所得と合算して課税所得を出す

副業の所得が出たら、それを本業の給与所得と合算します。会社員の場合、本業の給与所得は源泉徴収票の「給与所得控除後の金額」がベースになります。ここに副業所得を足し、そこから基礎控除・社会保険料控除・配偶者控除・生命保険料控除などの所得控除を差し引いたものが「課税所得」です。

この課税所得に対して所得税の税率が決まります。所得税の税率は課税所得に応じて5%から45%までの7段階の累進課税です。副業所得が課税所得を押し上げて次の税率区分に届くと、その超えた部分だけ高い税率がかかります。早見表で本業年収が高いほど手取りが減るのは、この仕組みのためです。

ステップ3：所得税と住民税を計算する

課税所得が決まれば、所得税額は「課税所得 × 税率 − 控除額」で計算できます。さらに復興特別所得税（所得税額の2.1%）が上乗せされます。住民税は所得割が一律10%（道府県民税＋市町村民税）と均等割（年5,000円前後）で構成されます。

副業所得が50万円増えた場合、本業年収500万円の人なら所得税率20%の区分に入っていることが多く、所得税で約10万円、住民税で約5万円、合計約15万円が増える計算になります。つまり副業所得50万円のうち手取りに残るのは約35万円前後、という早見表の数字とおおむね一致します。正確な税率表や控除額は国税庁のタックスアンサーで必ず最新版を確認してください。

ステップ4：社会保険料の追加負担を確認する

副業が業務委託（雑所得・事業所得）であれば、本業で社会保険に加入している限り、副業分で社会保険料が自動的に増えることは基本的にありません。一方で、副業がアルバイト・パートなど「給与」の場合は注意が必要です。週の所定労働時間や勤務先の規模によっては、副業先でも社会保険の加入対象になる可能性があります。

この点は専門メディアでも繰り返し注意喚起されています。週の所定労働時間が一定以上になると、副業先でも社会保険に加入する可能性が出てきます。社会保険料は手取りに与える影響が大きいため、ダブルワークで給与をもらう形の副業を検討している方は、労働時間と勤務先の規模を事前に確認しておくべきです。社会保険の加入要件の詳細は、厚生労働省の公式サイトや日本年金機構の案内で確認できます。

ステップ5：プラットフォーム手数料を差し引く

そして見落とされがちなのが、案件を受注したプラットフォームの手数料です。クラウドソーシングサイトの多くは、報酬から5%〜20%程度のシステム利用手数料を差し引きます。仮に手数料20%のサイトで10万円の案件を受注すると、手元に入るのは8万円で、その8万円に対してさらに税金がかかります。手数料は「税引前の段階で売上を削る」ので、手取りへのインパクトは想像以上に大きいです。

最近は手数料の負担を抑えられるサービスも増えており、業務委託マッチングサービスの中には手数料0%を掲げる在宅ワーク仲介サイトもあります。同じ報酬額の案件でも、どのプラットフォームを通すかで手取りが1〜2割変わるため、副業の手取りを最大化したいなら、税金対策と同じくらい「どこで受注するか」を真剣に選ぶ価値があります。

ダブルワーク（2か所給与）の場合の手取りと注意点

副業が業務委託ではなく「2か所目のアルバイト・パート」のような給与形態の場合、手取りの計算ロジックが少し変わります。給与が2か所以上ある場合の扱いを整理しておきます。

主たる給与と従たる給与の源泉徴収の違い

給与を2か所からもらう場合、メインの勤務先（主たる給与）では通常どおり源泉徴収と年末調整が行われ、サブの勤務先（従たる給与）では源泉徴収税額が「乙欄」という高めの区分で計算されます。乙欄は控除を考慮せず多めに源泉徴収する仕組みのため、サブの給与は額面より手取りが少なく感じられます。

ただし、これは「払いすぎ」になっているケースも多く、確定申告をすると一部が還付されることがあります。ダブルワークで「思ったより手取りが少ない」と感じる方は、源泉徴収のされ方を確認し、確定申告で精算することが手取りを取り戻す手段になります。

2か所給与は原則確定申告が必要

2か所以上から給与を受け取っている場合、年末調整は1か所でしか行えないため、もう一方の給与については原則として自分で確定申告をする必要があります。副業が業務委託の場合の「所得20万円超で申告」というラインとは別に、給与の場合は「従たる給与＋給与以外の所得が20万円超」で申告義務が生じる、という整理になります。

このあたりは混同しやすいので、副業が「給与なのか」「業務委託なのか」をまず明確にし、それぞれの申告ルールを当てはめることが重要です。判断に迷う場合は国税庁の確定申告コーナーの案内を参照すると、自分のケースに当てはめやすくなります。

配偶者控除・扶養のラインも手取りに影響する

ダブルワークや副業で収入が増えると、配偶者控除や社会保険の扶養から外れるラインに触れる可能性があります。扶養を外れると、世帯全体で見たときの手取りが逆に減るケースもあるため、収入を増やす際は「自分の手取り」だけでなく「世帯の手取り」で考える視点が必要です。特にパート・主婦（主夫）の副業では、いわゆる年収の壁を意識した働き方の調整が手取りを左右します。

副業の手取りを増やすための現実的な節税の打ち手

ここまでで「いくら引かれるか」が見えてきたところで、次は「どうすれば手取りを増やせるか」です。煽りではなく、制度として認められている現実的な方法を挙げます。

経費を正確に計上する

最もシンプルで効果が大きいのが、経費の正確な計上です。前述のとおり、税金は所得（収入 − 経費）に対してかかるので、正当な経費を漏れなく計上すれば課税所得が下がり、手取りが増えます。副業に使うソフト・機材・通信費・書籍・交通費などは、業務との関連を説明できる範囲できちんと記録しましょう。会計ソフトを使えば、口座やカードと連携して自動で記録できるため、取りこぼしを防げます。freeeやマネーフォワードのようなクラウド会計ツールは、副業規模の確定申告でも十分活用できます。詳細はfreeeやマネーフォワードの公式情報を参照してください。

青色申告で控除を活用する

副業が事業所得として認められる規模・継続性であれば、開業届と青色申告承認申請書を提出することで、青色申告特別控除（最大65万円）が使えます。これは課税所得を直接65万円圧縮できるため、手取りへのインパクトが非常に大きい制度です。複式簿記での記帳とe-Taxでの申告などの要件はありますが、会計ソフトを使えば実務的に対応できます。事業性の判断や手続きは国税庁の案内で確認しましょう。

iDeCo・小規模企業共済など制度を使う

所得控除を増やすという観点では、iDeCo（個人型確定拠出年金）の掛金は全額が所得控除になります。また、副業が事業所得規模になれば小規模企業共済への加入も選択肢になり、掛金が所得控除の対象です。これらは将来への積立を兼ねながら課税所得を下げられるため、手取りと資産形成を両立させる打ち手として検討する価値があります。各制度の詳細は、運営機関や金融庁の情報を確認してください。

受注プラットフォームの手数料を見直す

節税というと税金にばかり目が行きますが、手取りを増やすという目的なら、手数料の見直しも同じくらい効果があります。前述のとおり、手数料20%のサイトと手数料0%のサイトでは、同じ案件でも手元に残る額面が大きく変わります。税金は所得が増えれば避けられない部分がありますが、手数料は受注先を変えるだけで圧縮できる、コントロールしやすいコストです。継続的に副業を行うなら、手数料体系を含めてプラットフォームを選ぶことが、長期的な手取り改善につながります。

自分に合った副業分野で手取りの土台を作る

手取りを最大化する前提として、そもそも「単価が取れる分野」で副業をしているかどうかが効いてきます。同じ作業時間でも、分野や職種によって単価相場は大きく異なるため、どの領域で勝負するかが手取りの天井を決めます。

例えば、ソフトウェア開発系は副業でも単価が高めに推移する傾向があります。職種ごとの相場感を把握しておくと、自分の副業単価が市場水準に対して妥当かどうかを判断できます。ソフトウェア作成者の年収・単価相場では開発系職種の単価レンジを確認でき、著述家，記者，編集者の年収・単価相場ではライティング系の相場を把握できます。自分のスキルがどの相場帯に位置するかを知ることは、案件の値付けや交渉の出発点になります。

副業で何を始めるか迷っている段階なら、需要が伸びている領域から逆算するのも一つの手です。AI・マーケティング・セキュリティのお仕事では成長分野の業務委託案件の傾向を、キャリア・副業・人生相談のお仕事では副業として取り組みやすい相談・コンサル系の仕事を確認できます。クリエイティブ寄りであれば作曲・編曲・効果音・ジングルのお仕事のような専門特化の領域もあります。

資格を起点に副業の幅を広げる方法も有効です。例えば行政書士のような国家資格は、書類作成代行など独立性の高い副業につながりますし、Adobe認定プロフェッショナル Adobe Expressのようなクリエイティブ系資格は、デザイン・制作案件の受注で信頼の裏付けになります。資格そのものが直接稼ぎを保証するわけではありませんが、単価交渉や受注率の面で土台を支えてくれます。

独自データから見る副業の手取りと案件選びの考え方

最後に、在宅ワーク・業務委託マッチングの現場で見えてくる傾向から、手取りを考えるうえでの実務的な視点を整理します。

在宅ワークの仲介データを横断的に見ると、同じ「副業所得○○万円」でも、受注の仕方によって手取りの残り方がはっきり分かれます。ポイントは3つあります。1つ目は手数料体系で、これは前述のとおり受注先選びで1〜2割変わる部分です。2つ目は経費の計上精度で、記録の習慣があるかどうかで課税所得が変わります。3つ目は所得区分で、雑所得のままか事業所得化するかで使える控除が変わります。

私がEC運営支援の副業を本格化させる過程で実感したのは、「単価の高い案件を取ること」と同じくらい「残る仕組みを整えること」が手取りに効く、という点でした。中小アパレルブランドの運用代行を受けていた時期、案件単価は安定していたものの、会計の整理を後回しにしていた年は、確定申告で慌てて経費を集め、結局取りこぼした費用がありました。逆に、最初から会計ソフトで記録し、手数料の低い受注経路を選び、事業所得として申告した年は、同程度の売上でも手元に残る金額が明確に増えました。早見表の数字は出発点であって、最終的な手取りは「どう受注し、どう記録し、どう申告するか」という運用で決まります。

副業の手取りを考えるときに役立つ関連記事として、フリーランスの手取り計算シミュレーション｜年収別の早見表では、独立後の年収別手取りを早見表で確認できます。さらに高所得帯の試算が気になる方は年収2,000万フリーランスの手取り早見表2026｜節税の有無で変わる驚きの差が、節税の有無で手取りがどれだけ変わるかを具体的に示しています。また、副業の住民税の扱いで会社に知られたくない方は副業バレない住民税普通徴収で、普通徴収を選ぶ際の実務ポイントを押さえておくとよいでしょう。

副業の手取りは、税金・社会保険・手数料という複数のコストを差し引いた「最後に残る金額」です。早見表で全体像をつかみ、自分の本業年収と副業所得を当てはめ、経費・控除・受注経路を整えることで、同じ売上でも手取りは着実に変わります。数字に向き合うのは少し面倒に感じるかもしれませんが、ここを押さえておくことが、副業を持続可能なものにするいちばんの近道です。