楽器演奏・BGM制作の修正を何回まで受けるか｜先に決めておく

2026年1月29日

長谷川奈津

この記事のポイント

✓楽器演奏・BGM制作の修正対応は
✓受注前に回数と範囲を決めておかないと際限がなくなります
✓方向性変更との切り分け

楽器演奏やBGM制作の仕事で最も揉めるのが、修正対応です。「イメージと違う」という一言で作り直しが始まり、どこまで続くのか分からないまま時間だけが過ぎていく。この状態を防ぐには、腕を上げることではなく、受注する前に修正の範囲と回数を決めておくことが必要です。この記事では、修正1回をどう定義するか、方向性の変更とどう切り分けるか、契約書に何を書くか、そして法律上どこまで守られるのかを、実務の順番で整理します。

音楽制作の修正が際限なくなる理由

対策の前に、なぜこの分野の修正が特に読めないのかを理解しておく必要があります。原因が分かると、どこに手を打てばいいかが見えます。

発注者が言葉で説明できない

音楽は、発注者が求めているものを言語化しにくい対象です。「もう少し明るく」「重すぎる」「爽やかに」といった表現は、受け手によって全く違う解釈になります。

デザインであれば色や形を指し示せますし、文章であれば該当箇所に線を引けます。ところが音楽は、時間の流れの中にあるため、どの部分の何を指しているのかを特定するのが難しい。結果として、発注者は感覚的な言葉で伝え、制作側は推測で直し、また違うと言われる。この往復が、修正回数を膨らませます。

つまり、修正が増える主因は制作側の技量ではなく、指示を特定できる形にする仕組みがないことにあります。これ、知らない人が本当に多いんです。

決裁者が音楽の専門家ではない

もう1つの構造的な問題があります。BGM制作の依頼者は、映像制作会社、ゲーム開発会社、店舗運営者、企業の広報担当など、音楽が本業ではないケースがほとんどです。

そして最終的に判断するのは、担当者よりさらに上の立場の人であることが多い。その人は制作の過程を見ていないため、完成間際に初めて聴いて「違う」と言い出します。この段階での差し戻しは、部分的な修正ではなく作り直しに近い規模になります。

修正が終わる基準がない

文章や資料であれば、誤字がない、事実が正しい、指定の枚数に収まっているといった客観的な終了基準を置けます。音楽にはそれがありません。

「良い」の基準が主観に委ねられている以上、放っておけば「もう少し良くできるのでは」という往復が続きます。だから終了基準は、音楽の内側ではなく契約の側に置く必要があります。回数で切るというのは、この事情から来ています。

BGM制作の外注市場で何が起きているか

個別の取り決めに入る前に、市場の状況を押さえておきます。

依頼の入口が広がった

以前は音楽制作会社に依頼するのが一般的でしたが、現在は個人の制作者に直接依頼する経路が広く使われています。

作曲・編曲(アレンジ)・BGM制作など楽曲制作の依頼・外注ができます。経験豊富なプロの作曲家やボカロP、レコーディングエンジニアやミキシングエンジニアが多数登録しているため、作曲やアレンジはもちろんミックス(ミキシング)やマスタリング、カラオケ音源制作など音楽制作全般の依頼を完結できます。CMやプロモーション用の音源制作、動画のBGM制作からアーティストの歌詞づくりやメロディ制作までを音楽制作会社やフリーランス個人といった制作代行業者に業務委託で発注できます。出典: lancers.jp

この変化には利点と難点があります。利点は、個人でも仕事を受けられる経路が増えたこと。難点は、制作会社が持っていた発注のルールや進行管理のノウハウが介在しなくなり、修正の取り決めが曖昧なまま案件が始まりやすくなったことです。

制作会社を通す場合、ディレクターが発注者の要望を整理し、制作側に渡す前に言語化してくれます。直接取引ではこの役割を自分で担う必要があります。ここを担えるかどうかが、修正地獄に落ちるかどうかを分けます。

用途が細分化した

BGMの用途は、動画コンテンツ、ゲーム、店舗の環境音楽、企業のプロモーション映像、配信番組、展示会のブース、アプリの効果音など、細かく分かれています。

用途によって求められる条件がまったく違います。動画のBGMなら尺の指定が厳密ですし、ゲームならループの繋ぎ目の処理が要ります。店舗用なら長時間流しても疲れない設計が求められ、展示会なら周囲の騒音の中で聴こえる帯域設計が要ります。

この違いを受注前に確認していないと、完成してから「用途に合わない」という理由で作り直しになります。これは発注者の言い分にも理があるため、こちらの負担で直すことになりがちです。実際に扱われている業務の幅は、楽器演奏・BGM・SEのお仕事を見ると輪郭が掴めます。

制作環境の変化で「直せてしまう」

技術的な要因もあります。デジタル環境では、後からいくらでも直せます。楽器を録音し直す必要がなく、音色の差し替えもテンポの変更も数分でできてしまう。

この「直せてしまう」性質が、修正回数の膨張を後押しします。物理的に不可能なら発注者も諦めますが、可能だと分かっていると要望が止まりません。だからこそ、技術的な可否ではなく契約上の範囲で線を引く必要があります。

受注前に決めておく項目

ここからが実務です。案件を受ける前に文面で確認しておくべき項目を挙げます。

修正の回数

最初に決めるのが回数です。初稿提出後に何回まで修正を受けるかを明記します。

回数の設定は、案件の規模と発注者の体制で変えます。担当者が1人で決裁できる案件なら少なめでも回りますが、複数人の確認が入る案件は往復が増えるため、その前提で設定します。

回数を決めること自体を言い出しにくいと感じる人がいますが、これは発注者のためでもあります。回数が決まっていれば、発注者は社内の意見をまとめてから一度に出そうとします。無制限だと、思いつくたびに小出しに指摘が来ることになり、双方の効率が落ちます。

修正1回の定義

回数を決めるだけでは足りません。何をもって1回とするかを定義しないと、必ず解釈が割れます。

実務で使われている定義は、「同一のフィードバックとしてまとめて提示された指摘群を1回とする」というものです。つまり、発注者が社内でまとめて出してきた指摘は、何項目あっても1回として数えます。逆に、対応して提出した後に別の指摘が来たら、それは2回目です。

この定義を書いておかないと、「指摘10項目で10回分」という主張と「まとめて出したから1回」という主張が衝突します。契約書の文面としては、「修正は2回までとする。1回の修正とは、発注者が一括して提示する修正指示への対応をいう」という書き方になります。

修正の範囲

回数と並んで重要なのが範囲です。何が修正に含まれ、何が含まれないかを分けます。

修正に含まれるのは、音量バランスの調整、特定の楽器の差し替え、尺の調整、テンポの微調整、フェードの処理といった、既存の構成を保ったままの調整です。

含まれないのは、曲の方向性そのものの変更、ジャンルの変更、メロディの全面的な作り直し、構成の組み替えです。これらは新規制作に近い作業量になるため、別途の扱いとします。

この線引きを文面にしておくと、「方向性を変えたい」という要望が来たときに、断るのではなく「これは別のご依頼として承ります」と事務的に処理できます。感情的な対立になりません。

修正を依頼できる期限

見落とされがちですが、期限も決めておきます。納品から何日以内に修正の申し出をするかを明記します。

期限がないと、納品から数ヶ月後に「やはり直してほしい」という連絡が来ることがあります。その頃には制作環境が変わっていたり、プロジェクトファイルの管理が難しくなっていたりします。

実務的には、納品後14日以内といった期間を設定します。期限を過ぎた申し出は、新規の依頼として見積もりを出す扱いにします。

権利の範囲

修正の話とは別に、権利の扱いも受注前に決めておきます。ここが曖昧だと、後から「編集したい」「別の用途にも使いたい」という要望が出たときに揉めます。

決めるのは、使用できる範囲、期間、媒体、二次利用の可否、譲渡するのか使用許諾なのか、といった項目です。特に、発注者側で音を切り貼りして使う可能性がある場合は、その扱いを事前に確認しておく必要があります。※権利関係の契約は個別性が高いため、判断に迷う場合は弁護士に相談してください。

修正を減らすためのヒアリング

契約で線を引くことと並行して、そもそも修正が起きにくい状態を作ることも重要です。ここは技術ではなく段取りの話です。

着手前に確認する項目

受注が決まったら、制作に入る前に次の項目を確認します。

用途と使用場面、尺の指定、ループの要否、想定される再生環境、楽器編成の希望、避けてほしい要素、納品形式、想定される視聴者層、既存のブランドイメージとの整合。

このうち「避けてほしい要素」を聞く人は少ないのですが、実は最も効きます。「ピアノ主体は避けたい」「明るすぎるものは社の雰囲気に合わない」といった情報は、方向性の大外しを防ぎます。

リファレンス曲を必ず出してもらう

最も効果的なのが、参考にする既存曲を提示してもらうことです。言葉で「爽やかに」と言われるより、実際の曲を1つ聴かせてもらうほうが、はるかに正確に伝わります。

出してもらう際は、複数用意してもらいます。1曲だとその曲に寄せすぎる危険があります。3曲程度出してもらい、それぞれのどこが良いのかを聞きます。「この曲のテンポ感」「この曲の楽器編成」といった形で要素を分解できると、制作の指針になります。

参考曲が出せないと言われた場合は、こちらから候補を提示して選んでもらいます。この作業を省くと、完成後に「思っていたのと違う」が発生する確率が跳ね上がります。

途中経過を早い段階で聴かせる

完成させてから初めて聴かせるのは、最も危険な進め方です。方向性が違っていた場合、作業のすべてが無駄になります。

対策は、構成の骨格ができた段階で一度聴かせることです。楽器の作り込みや音の仕上げが途中でも構いません。「方向性の確認のため、途中の状態をお送りします。この方向で進めてよいかだけ判断してください」と添えます。

この段階での修正は、契約上の修正回数に数えないという運用が一般的です。完成前の方向性確認は、双方にとって無駄を減らす行為だからです。契約書にも「初稿提出前の方向性確認は修正回数に含まない」と書いておくと、あとで争いになりません。

指摘を特定できる形にしてもらう

修正の指示を受けるとき、感覚的な言葉のまま受け取らないことが重要です。時間の位置で指定してもらいます。

「1分12秒あたりのシンセの音が大きい」という形であれば、対応すべき箇所が一意に定まります。「全体的にうるさい」では、何をどう直せばいいのか判断できず、直しても外す確率が高くなります。

発注者にこの形式で出してもらうために、修正依頼のテンプレートを用意しておく方法があります。時間位置、気になる点、どうなってほしいかの3列だけの簡単な表で足ります。この表を渡しておくと、発注者側も社内の意見をまとめやすくなります。

契約書に書く文面

ここまでの内容を、実際にどう文面化するかを整理します。

業務委託契約書に入れる条項

修正に関して契約書に入れるべき条項は、次の要素です。

成果物の内容と納品形式、初稿の提出期日、修正の回数、修正1回の定義、修正の範囲に含まれるものと含まれないもの、範囲外の作業が発生した場合の扱い、修正を申し出られる期限、検収の方法と期間、報酬の額と支払期日。

これらを1枚から2枚にまとめます。長い契約書を作る必要はありません。個人間の取引であれば、要点を押さえた簡潔なもののほうが実務的です。

発注書だけで進める場合

正式な契約書を交わさず、発注書やメールのやり取りで進める案件も多くあります。この場合でも、条件を文面に残すことは必要です。

方法としては、受注時に条件をまとめたメールを送り、返信をもって合意とする形が使えます。「以下の条件で承ります。認識に相違がないかご確認ください」と書き、上記の項目を箇条書きで並べます。

このメールが、後で問題が起きたときの証拠になります。口頭やチャットの断片的なやり取りだけだと、何を合意していたかを示せません。

取引条件の明示は発注側の義務

実は、業務委託において取引条件を明示することは、発注側の義務として法律に定められています。業務の内容、報酬の額、支払期日などを、書面または電磁的方法で明示しなければなりません。特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律、いわゆるフリーランス保護新法の規定です。

つまり、条件を書面で出してもらうよう求めることは、無理な要求ではなく法律に沿った当然の手続きです。言い出しにくいと感じる必要はありません。制度の詳細は公正取引委員会や厚生労働省が公表している資料で確認できます。

修正が範囲を超えたときの対応

取り決めがあっても、実際には範囲を超えた要望が来ます。そのときの動き方を整理します。

最初の1回は受けたうえで記録する

範囲外の依頼が来たとき、いきなり「契約外です」と返すと関係が壊れます。実務では、1回目は受けたうえで記録に残す進め方が現実的です。

「今回はこちらで対応します。ただし当初お話しした修正の範囲を超える内容ですので、次回同様のご要望がある場合は、事前にご相談させてください」と伝えます。受けたうえで線を示すという形です。

この一言があるかどうかで、2回目以降の扱いが変わります。何も言わずに対応すると、その範囲が標準になってしまいます。

追加費用を提示するタイミング

2回目以降、あるいは明らかに作業量が大きい要望に対しては、追加の見積もりを出します。

提示のタイミングは、作業に着手する前です。着手してから「これは追加になります」と言うと、発注者は既に作業が進んでいる状態で判断を迫られることになり、心証が悪くなります。

提示の仕方は、金額だけでなく作業内容を添えます。「ご要望の内容は、構成の組み替えとメロディの作り直しを含むため、新規制作に近い作業量になります。つきましては別途お見積もりをお出しします」という形です。何にお金がかかるのかが分かれば、発注者も納得しやすくなります。

不当なやり直しの要求は禁止されている

法律の話をもう1つ。一定の要件を満たす業務委託において、受託者に責任がないにもかかわらず、費用を負担せずに給付内容の変更ややり直しをさせることは、禁止行為として定められています。

つまり、仕様どおりに納品したものを、発注者の都合で作り直させる場合、その費用は発注側が負担すべきものとされています。「イメージと違う」という理由だけで無償の作り直しを求められた場合、これは正当な要求ではありません。

この知識は、交渉の場で振りかざすものではありません。ただ、自分が理不尽な要求を受けているのかどうかを判断する基準として持っておくと、線を引く決断がしやすくなります。※実際に紛争になりそうな場合は、早い段階で弁護士や相談窓口に確認してください。法律はあなたの味方です。

撤退の判断基準を持つ

すべての案件を最後まで抱える必要はありません。条件が合わない案件を続けると、他の仕事に使える時間が失われます。

判断基準を先に決めておきます。範囲外の要望が繰り返される、指摘が特定できる形にならない、支払いの条件が守られない、といった条件です。基準があれば、感情ではなく事務的に判断できます。

撤退する場合も、成果物と対価の関係を整理してから終えます。ここまでの作業に対する精算をどうするかは、契約書に「中途解約時の取り扱い」として書いておくと処理が早くなります。

進行管理とデータの扱い

修正対応を軽くするための、実務上の工夫を挙げます。

プロジェクトファイルのバージョン管理

修正のたびにファイルを上書きしていると、「やはり前のほうが良かった」と言われたときに戻せません。この事態は驚くほど頻繁に起きます。

対策は、提出のたびにバージョンを分けて保存することです。ファイル名に日付と版数を入れ、提出した状態をそのまま残します。ストレージの容量は消費しますが、作り直しの労力に比べれば安いものです。

発注者に渡すファイルにも、版数を入れます。相手の手元で複数の版が混在したときに、どれが最新かを迷わせないためです。

納品形式を先に確認する

納品形式の食い違いも、修正の一因になります。書き出し形式、サンプリングレート、ビット深度、ステム納品の要否、ラウドネスの基準。これらは用途によって要件が違います。

特にステム納品、つまり楽器ごとに分けた音源の提出を求められるかどうかは、事前に確認が必要です。後から求められると、書き出しの作業が発生します。ステムを渡すということは、発注者側で編集される前提でもあるため、権利の扱いと合わせて確認しておきます。

打ち合わせの記録を残す

音声通話やビデオ会議で方向性を決めた場合、その内容を文面にまとめて送ります。「本日ご相談した内容を整理しました」という形で、決まったことを箇条書きにします。

これがないと、後から「そんなことは言っていない」という食い違いが起きます。悪意がなくても、口頭の合意は双方の記憶が食い違うものです。記録を送っておけば、その時点で認識のずれを修正できます。

隣接業務の理解を広げる

修正の要望には、音楽以外の事情が絡んでいることがあります。映像の尺が変わった、ナレーションが入ることになった、配信のプラットフォームが変わった。こうした事情を理解できると、要望の背景を汲んだ提案ができます。

作曲や編曲まで含めた業務の広がりは作曲・編曲・効果音・ジングルのお仕事で確認できます。また、制作物がどんな用途で使われるかという文脈を掴むには、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事のような周辺分野の募集内容も参考になります。発注側がどんな課題を抱えているかが分かると、修正の要望が来る前に先回りできます。

発注者が依頼先をどう選んでいるかを知っておく

修正の条件を提示するとき、発注者がどんな選択肢の中からこちらを選んだのかを知っていると、話の通し方が変わります。

依頼先には大きく3つの選択肢がある

発注者が音楽制作を外に出すとき、選択肢はおおむね3つです。制作会社に依頼する、個人の制作者に直接依頼する、既成の音源を利用する。

制作会社に依頼する利点は、進行管理を任せられること、権利処理の実務に慣れていること、担当者が体調を崩しても代替が効くことです。難点は、間に人が入るぶん意思疎通に時間がかかり、細かい調整の融通が利きにくいことです。

個人に直接依頼する利点は、制作者と直接やり取りできるため意図が伝わりやすいこと、細かい要望に柔軟に応じてもらえることです。難点は、進行管理を発注者自身が担う必要があること、権利処理の取り決めを自分で用意しなければならないことです。

既成の音源を使う利点は、すぐ手に入り、聴いてから選べることです。難点は、他社と同じ曲になる可能性があること、尺や構成が用途に合わないことです。

個人に頼む発注者が不安に思っていること

この3つを比べたうえで個人に依頼してきた発注者は、柔軟さを求めています。同時に、制作会社なら当然にある進行管理と取り決めが無いことに不安を持っています。

だから、修正の条件を先に文面で提示することは、発注者にとってマイナスではありません。むしろ「この人は進行を管理できる」という安心材料になります。条件提示を「制限」ではなく「進め方の共有」として出すと、まず断られません。

実務では、条件を出さない制作者のほうが警戒されます。何も決めずに始めて後から揉めた経験を持つ発注者は少なくないためです。

費用の考え方を説明できるようにしておく

発注者は、制作会社と個人と既成音源を比べる中で費用を見ています。ここで個人が価格の安さだけを訴えると、既成音源と比較されて負けます。

説明すべきは、用途に合わせて作る意味です。尺がぴったり合う、ループの繋ぎ目が用途に最適化されている、ブランドの雰囲気に沿っている、他社と重複しない。この4点は既成音源では得られません。

修正回数の話も、この文脈の中で伝えると理解されます。用途に合わせて作る以上、擦り合わせの工程が要る。その工程を効率よく回すために回数と範囲を決める。この説明であれば、発注者は制限ではなく品質を守るための仕組みとして受け取ります。

市場を長く見てきた立場からの観察

20年にわたって在宅ワークと業務委託の市場を運営してきた立場から言えることがあります。修正で疲弊する人と、そうでない人の差は、技術力ではなく段取りに現れます。

疲弊していない人は、受注前の確認項目が決まっていて、それを毎回同じように実行しています。参考曲を出してもらう、途中で一度聴かせる、指摘は時間位置で受ける。この3つを習慣にしているだけで、修正の総量は大きく変わります。運営者として見てきた限りでは、修正の多さは案件の運不運ではなく、入口の設計で決まっていることがほとんどです。

もう1つ、取引の形についてです。中間マージンが乗らない直接の取引では、同じ予算でも発注側はより多くを頼めるようになり、受け手は同じ仕事量で手取りが厚くなります。手数料0%が生むのは、この余裕です。余裕があると、着手前のヒアリングに時間をかける、途中経過を丁寧に共有するといった、直接お金にならない工程に手をかけられます。そしてその工程こそが、後の修正回数を減らします。手取りの厚さが段取りの丁寧さを支え、段取りの丁寧さが次の仕事を呼ぶという循環は、長く続いている制作者に共通して見られる形です。

データから読み取れる修正対応の傾向

募集情報の書かれ方から、修正が荒れやすい案件を見分ける方法を整理します。

修正について何も書かれていない募集は、注意が必要です。発注者が修正の発生を想定していないか、無制限に受けてもらえると考えている可能性があります。この種の案件では、応募の段階でこちらから条件を提示するのが確実です。

逆に、修正回数が明記されている募集は、発注者が制作の進め方を理解しています。この種の案件は、条件の交渉もしやすく、進行も安定します。

もう1つ、募集文に用途とリファレンスが書かれているかどうかも重要な指標です。用途が具体的で参考曲が示されている案件は、発注者の中でイメージが固まっており、大幅な方向転換が起きにくい。逆に「おしゃれな感じで」といった抽象的な指定だけの案件は、着手前のヒアリングに時間を割く必要があります。

報酬の水準を判断する材料としては、隣接する職種の全体像を知っておくと自分の位置を確認できます。制作物を納める職種の傾向は著述家，記者，編集者の年収・単価相場にまとまっており、直接の比較対象ではないものの、成果物を納品する働き方の相場観を掴むには使えます。海外の案件も視野に入れる場合、条件の決め方や交渉の進め方はUpworkの使い方ガイド｜日本人フリーランスが海外案件を取る方法に整理されており、修正条件を最初に文面化する文化が根付いている点は参考になります。

最後に、着手の順番を整理します。まず、自分の標準的な条件を1枚にまとめます。修正回数、1回の定義、範囲に含むものと含まないもの、申し出の期限。次に、受注のたびにこの1枚を送って合意を取る運用にします。そして着手前に、用途と参考曲を必ず確認します。この3つを固定するだけで、修正の総量と揉め事の発生率は明確に下がります。技術を磨くことと同じくらい、この段取りを整えることに時間を使う価値があります。