記事の実例

１）タイトル：金融(投資信託の販売経験とトレーダー経験)
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１５年ほど前、株式投資信託の銀行窓口販売が解禁され、当時銀行の窓口で勤めていた私も、株式投資信託を販売していました。
販売に携わっていたのはおよそ３年です。
株式投資信託といっても、その具体的商品は幅広く、日経平均株式指数に連動するもの、円ドルの為替レートに連動するものなど幅広くあります。
その後、融資を５年ほど担当したのち、会社を退職し２年ほど自宅でトレーダーをしていました。
初めての経験の中、サブプライムローンやリーマンショックのあおりを受けて、成績は伸び悩みました。
なんとか乗り切り、いまでもたまにデイトレードをしています。

（２）タイトル：現在の株式市場
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株式投資は半年先を見越して行われるといいます。
これから景気が良くなるだろうと思われる頃に買われ、景気が真っ盛りでも、これからの展望が悪くなるだろうと思われるころに売られ始めます。すると、たいてい半年後には失業者が増えたり、企業の売り上げが低迷し、損失を発表したりします。
また、その損失の発表が株価の下落に拍車をかけますが、現在がその状況に当てはまります。２月の第一週に株式市場はパニックを起こし、一時、日経平均株価指数が１万５千円を割り込んだのは記憶に新しいところです。

（３）タイトル：金融（日本銀行と経済）
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日本銀行には様々な機能があります。割と有名な機能としては、?紙幣を発行する?銀行に融資する・銀行からの預金を受け入れる?為替市場に介入し、為替の安定化を図る?銀行に対する貸出利率を決定するなどがあります。

銀行から預金を受け入れる利率を下げると、銀行はより高利な融資を求めて、民間企業に融資を勧めるようになります。
融資を受けた企業は、その資金で設備投資を行い、その工事を請け負った企業が潤います。また、その企業の下請け会社などにも潤いが届くことになりますので、景気が良くなります。

昨今、日銀がマイナス金利を導入したことが新聞などで取り上げられました。日銀はこの効果を狙って、利下げを続けてきたために、いよいよ銀行から預金を受け入れると銀行から手数料を受け取れるまでになったということです。現在は、逆に銀行の先行きが不安視され、銀行株が売られ続ける事態となっています。

（４）タイトル：金融（日銀とアベノミクスの剥落)
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日銀の大きな機能の一つとして為替介入があげられます。

日本は加工貿易国として知られていますが、日本のメーカーが製品を製造し、海外に輸出するために、円高になると海外での現地価格が上がり、売れ行きが落ちます。

これを防ぐために、日銀は為替を円安に向けるように、ドル買いを行ったりします。また、副次効果として、日本株式市場の株価は円安になると上昇します。

また、この法則をよく熟知した日銀黒田総裁は、為替介入によって円安株高に持ち込み、アベノミクスを演出しました。ところが、最近では、日銀が為替介入しても追いつかないほどに、海外のファンドや企業から円が買われています。このため、アベノミクスも剥落してきたというわけです。

（５）タイトル：金融　Ｆｘ　デイトレードのコツ
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株価や為替動向を予想するのはやめてください。常に今の価格がすべてで、上がるも八卦、下がるも八卦なんだけれども、専門家が分析した記事などがロイターに掲載されたり、あるいはバフェットなどの有名人が今後の推移を予言したりしていることを参考にするとよいということです。
安く買うのですが、それ以上安くなることもあります。
あくまで、自己責任の世界なので、無理なトレードは控えましょう。様子見もトレードの大事な手法の一つです。

（６）タイトル：金融（中長期投資）
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中長期投資においては、資産のうち余剰資金で投資を行うというのが鉄則です。

過去５０年に遡れば、日経平均が２０００円だったことも、３万円を超えていたこともあるわけです。

中長期投資では、日経平均が高値と安値を繰り返していることから、安値のうちに様々な企業に分散投資をして、高値の時に売却するという手法をとります。

様々な企業に分散投資するのは、中長期保有することで、個別企業の倒産リスクにさらされることを回避するためです。

リーマンブラザーズや、山一證券、日本債券信用銀行、日本長期信用銀行などのまず倒産することがないと思われていた企業が倒産した過去を振り返ると、分散投資の重要性が明らかになってくると思います。

（７）タイトル：金融（上場企業の決算報告義務)
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上場企業は年に最低４回の決算報告が義務付けられています。

決算報告の発表予定日はifisで、決算報告書はedinetで確認することができます。決算報告書が発表されたその瞬間の株価を見ていると大きく変動していることが良くあります。一度確認してください。

決算報告書を読み説く上で、もっとも重要なのは当期純利益の部分です。

売り上げがどれだけ多くても、経費が嵩んで当期純利益が減ってしまっては、株主に還元される配当は増やしようがありません。また、逆に売り上げが減っても、経費がそれ以上に減らされ、当期純利益が増えれば、株主に還元される配当が増える可能性は高まります。
株主にとっては、当期純利益が最も重要な指標なのです。

（８）タイトル：金融（株式投資　決算期待投資)
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上場企業は、その期、あるいは来期までの売り上げ予想と純利益予想を立てています。株式は半年先を見越して、上昇したり加工したりしていますから、株価が上昇するのは、純利益予想の上方修正が発表された時です。これは、日経平均にかかわらず、個別銘柄が上がる要因となります。

過去数期の決算を分析し、上方修正が発表される傾向が強い銘柄を見つければ、その発表前に株式を取得し、発表されて株価が上昇しているときに売却することで利益を得ることもできます。

この場合、公表された情報だけで取引をしているため、インサイダー取引にはなりません。

（９）タイトル：金融(株式デイトレード)
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株式のデイトレードの場合、１０年、５年、３年、２年、１年、６か月、３か月、１日の株価のトレンドを考慮したうえで、株価が上昇するならば、日経平均連動投資信託で売買するのが良いでしょうし、下降すると判断するならば日経平均に対して、真逆の値動きをするインバース系商品やベア系商品がよいでしょう。
トレンドに沿った取引を行うことが重要です。
こういった商品は、個別企業の株式の情報をあまり気にせず、主に米ドル為替レートが円高になると株安になり、円安になると株高になります。

原因は、日本の経済を大きく発展させたのは、自動車産業などの機械メーカーなのですが、円高になると、海外販売の時の現地価格が高くなり、消費者に嫌われてしまいます。これが株価に反映されるために、米ドル為替レートが円高になると株安になり、円安になると株高になるというわけです。

（１０）タイトル：(金融)デイトレードの本質
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米国やヨーロッパの株式市場が東証・大証などの国内の株式市場に影響を与えることもありますが、もっとも大きな影響を与えるのは、為替レートです。ですから、日経平均連動型の金融商品で超短期のデイトレードをすることは、ｆｘをするようなものです。

最後に一日だけ上昇トレンドだったということで、翌日も上昇トレンドになるとは限りません。

現在のような下降トレンドの状況下においては、上昇トレンドに合わせた商品を買った日は、損失が出ても手早く手じまいすることが鉄則でしょう。
（１１）タイトル：割高銘柄　割安銘柄
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株式投資の書籍には、ＰＢＲとＰＥＲという指標を用い、企業の価値に対して、株価が割高であるとか、割安であるとかを評価していることがあります。
確かに割安銘柄を保有していると、中長期的に利益がでることがあります。
この指標の計算は、専門書に譲るとして(あるいはポータルサイトでＰＢＲと検索すれば、いくらでもヒットするでしょう)、株価が下がりすぎると、株価は割安になります。ですから、割安銘柄を保有していると利益が出るというのは、当然と言えば当然です。
どのように割安銘柄を探すかと言えば、四季報会社情報が書籍店で販売されていますので、それを購入するのがよいでしょう。
最近は、ＣＤＲＯＭのデータ販売も行われています。